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新工法で頭上を守る”ダイケンハイブリッド天井”ってどんなもの?

知る見るインフラストラクチャー



技術・製品・工法の内容を,サクッと掘り下げてみる「知る・見る インフラストラクチャー」。
 
今回は建築分野の新耐震天井工法に焦点を当て,大建工業株式会社 国内事業本部の福知義久部長とエンジニアリング事業企画部の川井一哉課長に「ダイケンハイブリッド天井」についてお話を伺ってきました。
 
 

東日本大震災後に建築基準法が改正

天井は,照明器具や空調・換気設備,配管・配線などのさまざまな部材を隠す見た目だけでなく,断熱,防火,遮音,吸音などの機能を高める役割をも担っています。
 
災害時に避難所として利用される学校や病院,市役所,図書館,公民館などの公共施設。その建物の多くに用いられる「吊り天井」は,梁やスラブ等から,吊り部材を用いた骨組みにより天井板を吊り下げることで天井面を構成しています。このため地震時には,水平方向に揺れやすいという特徴があります。
 
平成23年3月に発生した東日本大震災では,震源地である東北地方や都内を含む広範囲で施設の天井が落下し,甚大な被害をもたらしました。
 
「建築基準法施行令第39条」において天井は,風圧ならびに地震その他の震動および衝撃によって脱落しないようにしなければならない旨が規定されていましたが,震災後の平成25年交付・平成26年4月施行の「建築基準法施行令の一部を改正する政令」により,天井脱落対策の規制が強化されました。
 
天井落下の要因としては,吊り天井を支えるクリップの外れ,ハンガーの損傷が原因として挙げられます。建築基準法施行令第39条に第3項が追加されたことにより,脱落によって重大な危害を生ずる恐れがある天井を「特定天井」として分類し,該当する場合は耐震天井の設置義務が課せられました。
 
「特定天井」に該当しない場合は,その他の天井として設計者の判断により安全を確保することになっています。
 
 

ダイケンハイブリッド天井とは

大建工業が「ダイケンハイブリッド天井」を発売したのは建築基準法改正後の平成27年3月。耐震性能は水平許容耐力4000Nで特定天井に対応しています。主な特長として,
 
① 接合部がワンタッチ
② ブレース数が減らせる
③ 部材点数が少ない
 
などがあり、これらにより省施工で品質管理がしやすい耐震天井下地材です。
 
発売以降,文教施設や病院,市庁舎や工場など,多くの公共施設で採用されています。
 
特定天井に対応したものとしては「特定DH9(インサートピッチ900×900mm)・DH12(インサートピッチ1200×1200mm)」がありますが,国土交通省とは別に文部科学省では,建築基準法上は特定天井にならない天井も特定天井に準じた落下防止対策を行うよう通知しています。
 
こうした国の動向と市場背景を踏まえ,「ダイケンハイブリッド天井」では,特定天井に該当しない吊り天井に対応した「耐震DH18」,意匠優先の「耐震対策DH18B」,低コスト対応の「耐震対策DH18N」という耐震性能の異なる3つのグレードを追加し、用途に合わせて選択できるようにしています。
 
この3つのDH18シリーズは,インサートピッチが900×1800mmと長尺で,ボルトを通常より減らせるため,ダクトなどの納まりが容易になります。
 
ダイケンハイブリッド天井の施工例



 
天井脱落対策に係る基準



 
 
天井脱落対策の対象となる天井と検証ルート



[出典] 国土交通省 http://www.mlit.go.jp/common/001009501.pdf
 
 
施工イメージ

専用Tバー材は特殊ホゾ加工によりワンタッチで接合でき、ビス留めが不要。
短期間で均一、簡単に施工できる。




 
 

天井仕上材にダイロートンを選ぶことも可能

大建工業の主力商品の一つに天井仕上材ダイロートンがあります。表面に吸音穴を持つ多孔質なロックウール[1]吸音板で,音の中でも特に耳障りな中・高音域を抑える優れた吸音性があります。軽量であるため,落下したとしても人命への危険性が低いことが試験でも証明されています。
 
ダイケンハイブリッド天井には,このダイロートンの直張りが可能です。
[1] 製鉄時に出るスラグを原料とした無機質繊維
 
 

おわりに

大建工業は床材・壁材・天井材,ドア,収納,音響製品などの幅広い建材を取り扱う住宅用建材の大手メーカーです。今回取材した「ダイケンハイブリッド天井」においても,建築基準法で定められている「特定天井」のみならず,「その他の天井」も耐震安全性を確保するラインアップとなっており,安心・安全を売るという同社の企業理念を感じさせます。
 
誰にでも簡単に設置でき,施工期間の短い「安心・安全」な天井が日本の公共施設に広がれば,今後想定されている地震が起こっても避難場所に不安を感じずに済むのではないかと期待しています。
 
 

取材=(株) フィールドリサーチセンター

 
 
 
【出典】


積算資料公表価格版2018年3月号



 

 

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