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建設資材データベーストップ > 特集記事資料館 > 建設ITガイド > 施工BIMの対応−フジテックのBIM

 

はじめに

昨今、BIMを利用した設計・施工のフロントローディング、業務効率化に対し、「施工BIM」を活用する事例が増加している。施工BIMとは一般社団法人 日本建設業連合会から提唱されているBIMへの取り組み方の手法であり、手引書で明確に基準化され、BIM対応における一つの確立された手法といえる。ここでは施工BIMに対する当社の取り組み、事例、またBIMを利用した社内業務効率化を紹介していく。
 
 

当社が認識する施工BIMの現状

施工BIMという言葉は、業界の一般的な用語として広く認知されている。前述した通り、明確に基準化されているため、必然的に当社としての取り組みも基準化しやすく、業務効率化へ効果をもたらしている部分もある。しかしながらBIM自体が新しい取り組み故にさまざまな要因で、必ずしも効率的に進められるとは限らないことも認識しなくてはならない。
 
 

施工BIMへの取り組み事例

施工BIMとして作成した当社のBIMデータを図-1に示す。着目して頂きたい点はエレベータの機器はほとんど作成していない点だ。データ上で重要なのはエレベータを納めるための昇降路必要有効範囲と、エレベータ設置のために必要な2次鉄骨部材である。この2点に対し干渉はないか、設置を阻害する要因はないか、ソフトによる自動検出と各工種設計者による二重チェックで問題点を抽出し、解決していく。自動検出による阻害要因は図-2のようにリスト化され現場BIM関係者へ配布される。各工種設計者によるチェックは図-3のような定型様式に則り、元請へ申し入れを行う。このような方法で抽出された問題点を定例会にて現場BIM関係者と共有し、可能な限り定例会の場で解決策や方針を決定し、決定内容をBIMデータへ反映し提出する。このPDCAを繰り返し、精巧なBIMデータを仕上げていく。この事例は一例ではあるが施工BIMへの取り組みとして、メリットのある例である。
 
一方、当社としてデメリットが大半を占める例もある。それは施工BIMの取り組み時期とデータ取り扱いに大きく影響を受ける。施工BIMは早く取り組むほど効果が高いといえる。故に施工開始後に取り組んでも効果は薄く、ただBIMデータを作成するという作業が発生し、効率化は図れず工数が増す。また取り扱いによってはBIMデータに対するリアクションがなく、当社側で製作図への情報反映が不可となる例がある。
 

  • 図-1

  • 図-2

  • 図-3



  •  

    当社内でのBIM活用の取り組み

    前述した施工BIMへの取り組み事例は、あくまで社外的対応である。社内的なBIMへの取り組みとして、最大の課題であり利点は情報の共有とその利用であると認識している。では、その情報を当社ではどのように扱っているのか述べていく。
     
    まず当社はBIMの解釈を広く持つことを意識した。「BIM=BIM専用ソフト」とは考えず、さまざまなソフトやツールを活用しBIMとの連携を図ること、それによって業務効率化や情報の連携が成されることを目的とした。一例を挙げる。当社は製造業だが上流部門では建築業と関わる業務が多くある。それによって適したソフトも変わってくる。建築業と関わる部門ではBIMソフトを使用し、製造部門では製造向け2D/3DCADを使用する。しかしこの2つのソフトは互換性こそあれ、直接的な変換は難しく、また上流部門から製造部門へフローが流れるのでBIMソフトから製造向け2D/3DCADという、より現実的ではない変換が求められる。では当社ではどのように変換したのか。結論としては変換しないこととした。
     
     

    業務効率化への取り組み

    では前述の通り、変換せずどのようにBIMを利用した業務効率化や情報の連携を持たせたのか、図-4の図式である。異なる業務やソフト、社内部門間は共通の仕様情報で統一し、その仕様情報からBIMソフトや製造向け2D/3DCADの自動作図を可能とした。よって効率化や情報統一というBIMの利点を生かしつつも、ソフトに必要以上に依存せず、仮に特定のBIMソフトではないソフトを使用した場合にも、仕様情報の読み取りさえ可能であれば、どのソフトへも変更可能となる社内システムとした。
     
    社内外ともに効率化されているのは作図業務と情報の速度と精度だ。作図業務は施工BIMに取り組むことにより2D図面作図と変更の削減が図れる。またBIMで作成することにより図面間の不整合が大幅に削減され、ヒューマンエラーが起きにくい環境にある。情報の速度と精度は、従来の情報のやり取りでは当社と元請側で最新図面の共有や認識に差異が発生する場合や、当社の設計者からの申し入れを専門的な知識を交えた情報として提供することができなかった。しかし施工BIMでは会議の場や、3Dを交えた詳細な情報共有により、正確かつ迅速に情報を共有することが可能となった。
     

    図-4




     

    今後の課題

    終わりに施工BIMに関する今後の課題について述べていく。施工BIMの手法があるため、元請側、われわれメーカー側ともに共通の認識や目的を持ってBIMに取り組める手法であり、メーカーの立場も考慮している手法ともいえる。これはBIM黎明期にさまざまなルールや手法、要求に翻弄されていた当社としては、BIMに対し基準化、効率化を図る非常に有効な手法である。しかしながら昨今、施工BIMと詠いながらも内容は施工BIMではないという状況を多く経験している。こういった場合、手引書に沿って効率化を図る当社としては、効率化の効果は低減してしまう。だが一概にこの状況が望ましくないものではなく、急速に変化していくBIMというツールが進化しているとも認識できる。施工BIMという言葉に縛られず、さらなる柔軟さを持ってBIMに取り組むことが今後の課題であるように強く感じている。
     
     
     

    フジテック株式会社 営業技術統括部 栁沢 啓太

     
     
    【出典】


    建設ITガイド 2020
    特集2「建築BIMの”今”と”将来像”」



     
     
     

     

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