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建設資材データベーストップ > 特集記事資料館 > 積算資料 > 景気は緩やかな回復基調、建設資材需要は底堅いが、価格上伸には一服感《その3》

アスファルト混合物 スト・アス続落の状況で価格維持に注力

全国:値下げ要求あるも横ばいの見通し

平成26年4〜12月の日本アスファルト合材協会会員工場の出荷量は3,087万6,533tで、前年同期比8.8%減であった(同協会調べ)。
 
地区別の状況を見ると、東北地方は東日本大震災の復興事業が落ち着いたことで減少幅が大きく、
前年同期比で21.8%の減少であったが、依然、震災前の1.5倍程度の出荷量を維持している。
 
また、西日本では高速道路需要を背景に出荷を伸ばしてきたが、現在は一服状態。
継続して工事が行われている県を除いて軒並み前年同期比マイナスで推移している。
 
価格面では、原油価格急落の影響で原材料のスト・アス価格が下落、
これを受け一部の需要家では混合物価格の値下げ要求を強めている。
一方、供給側はこれまでの値上げ打ち出し分が満額実現できていないことを理由に値下げには応じられないと強硬姿勢を貫いている。
 
原油価格の低迷により、スト・アス価格は当面弱含みの見通しとなっていることから、
需要家からの混合物価格の値下げ要求は今後一段と強まる公算が大きいが、
供給側では年度末の需要期を迎え、価格維持の構えを堅持しており、今後の価格交渉が注目される。
当面、横ばい推移の見通し。

(林誠)

 

札幌

北海道アスファルト合材協会調べによる平成26年4〜12月期の札幌地区出荷量は96万8,716t(前年同期比97.1%)となっている。
メーカーでは原材料や輸送費の上昇を背景に昨年10月から混合物の値上げを打ち出している。
しかし、原油価格の下落により直近のスト・アス価格が弱基調で推移しているため、需要家の反応は鈍い。
価格は、再生密粒度(13F)でt当たり1万1,050円どころ。
先行き、強含み横ばいで推移する見通し。
 
札幌
 

仙台

宮城県内の平成26年4〜12月期の製造数量は、
前年同期比31.3%減の112万3,479t(日本アスファルト合材協会東北連合会調べ)と平成24年度をピークに減少傾向にあるが、
依然として震災前の1.5倍程度を確保している。
 
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万500円どころ。
製造側では、コスト増の未転嫁分を販売価格へ上乗せすべく値上げ交渉を継続しているが、
原材料のスト・アス価格が下落に転じていることから、需要家側の反発は強い。
先行き、横ばい推移の見通し。
 
仙台
 

東京

平成26年4〜12月期の都内向けアスファルト混合物製造数量は、
空港工事など大型物件に支えられ147万1,444tと前年同期比8.1%の増加であった(東京アスファルト合材協会調べ)。
 
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万200円どころ。
原材料のスト・アス価格の下落に伴い、一部で需要家からの値下げ要求も散見される。
大型工事の受注がない工場では前年度並みの出荷量を確保できない可能性が大きいため、供給側は価格維持に懸命。
目先、横ばいで推移しよう。
 
東京
 

新潟

平成26年4〜12月期の新潟県内の製造数量は、112万2,412tと前年同期比11.3%減となった(新潟県アスファルト合材協会調べ)。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万1,400円どころ。
需要が盛り上がりを欠く中、原材料のスト・アス価格は弱含みに転じ、今後需要家の指し値は厳しくなると見る向きが多い。
一方、骨材価格の上伸、運搬車両の手配難による輸送コストの上昇を理由に、販売側の売り腰は一段と強まるもよう。
先行き、横ばいで推移する見通し。
 

名古屋

平成26年4〜12月期の出荷量は40万4,036t(愛知アスファルト合材協会調べ)で、前年同期比6.3%の増加。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万300円どころ。
混合物メーカー各社は、
ダンプ不足による輸送費の上昇と出荷減に伴うコストアップ分を販売価格に転嫁すべく継続的に値上げに取り組んでいる。
需要面では精彩を欠き、主原材料であるスト・アス価格も下落しているものの、
これまでの値上げ額では不十分だとして、売り腰を弱める気配はない。
目先、横ばい推移の見込み。
 
名古屋
 

大阪

骨材、電気料金の値上がりから、各メーカーでは大幅値上げを打ち出し強気の販売姿勢を貫いてきた。
しかし、原油価格が急落しており、主原材料のスト・アスが下落基調をたどっていることから、
これまでの値上げムードに一服感がみられる。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり9,900円どころを横ばいで推移。
各メーカーは年度末の繁忙期に向け、現行価格の維持に努める姿勢で、当面、横ばいで推移するとの見方が大勢を占めている。
 
大阪
 

広島

平成26年4〜12月期における広島県内のアスファルト混合物製造数量は74万2,409tで、
前年同期比7.5%増(広島県アスファルト合材協会調べ)。
高速道路や幹線道路の整備などの大型物件が一巡しており、対前年比の伸びは徐々に縮小している。
 
現在、スト・アス価格が下落基調に転じていることから、混合物の値上げ要因は後退しつつある。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり9,800円どころ。
当面、横ばい推移の見通し。
 

高松

香川県アスファルト合材協会まとめによる平成26年4〜12月期の出荷量は、約27万6,000tと前年同期比5.8%減。
高松自動車道工事関連以外の目立った大型物件がなく、需要は精彩を欠いている。
需要家は、スト・アス価格下落を背景に値下げ要求を強めているものの、
メーカーはダンプ不足による輸送コストの上昇を理由に、今のところ値下げには応じていない。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万2,800円どころ。
先行き、横ばいで推移しよう。
 

福岡

福岡県アスファルト合材協会調べによる県内の合材製造量は平成26年4〜12月期で約112万tと前年同期比6.9%減。
大口舗装工事向けの出荷は乏しく、今後の需要にも明るさがみえない状況。
 
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万円どころ。
メーカー側では、これまでの製造・輸送コスト増の未転嫁分があるとして、強気の販売姿勢を崩していない。
しかし、主要原材料であるスト・アス価格の大幅な下落により、各需要家とも値下げ要求を強めている。
先行き、弱含み横ばいで推移。
 

那覇

沖縄県アスファルト合材協会調べによる平成26年4〜12月期の県南部エリアの出荷量は、
約12万4,519t(前年同期比15.6%増)で、県発注の農道舗装工事向けなどが需要増の要因。
価格は、再生密粒度(13)でt当たり1万3,300円どころ。
主要原材料であるスト・アス価格は下落基調にあるものの、混合物メーカーは過去の値上げの積み残し分があることを理由に、
需要家からの値下げ要求に抵抗する姿勢を崩していない。
先行き、弱含み横ばいで推移しよう。
 
 

石油製品 大幅下落後、一服状態

原油価格は大幅な下落

昨年の夏以降、シェールオイルの増産やOPECの減産見送りなどによる世界的な供給過剰から、
原油価格は大幅な下落に転じている。
国内の輸入原油の指標となる中東産原油は、昨年6月には1バレル当たり110ドル前後を推移していたが、
その後50ドルを割り込む場面もみられ、石油製品市況は軒並み値崩れを起こした。
足元では、原油価格の下落に一服感がみられるが、先行きは不透明感が強い。
 

現況:需要に盛り上がりを欠き、販売価格は続落

軽油は、物流業界向けなどの引き合いに精彩を欠いていることから、需給は緩和傾向。
原油価格の下落を背景に元売卸価格の引き下げが続いたことや、需要の減少から流通側の価格競争が激化したため、
価格(ローリー渡し・全国平均)は、キロリットル当たり、9万21円と前月比1万2,000円の下落。
 
一方、ガソリンの価格は、レギュラー(スタンド渡し・全国平均)で前月比リットル当たり10.9円下落し、128.1円。
流通側の仕入れコストの下落は、需要家側の厳しい指し値を加速させたことで末端の販売価格は大きく値を下げている。
 
販売量(年計)
 

先行き:原油価格は反発するも、先行き、横ばい

2月入り後、軽油、ガソリンの元売卸価格は、原油価格が反発したことを背景に引き上げられている。
元売会社は軽油の輸出量を増やしているが、国内販売数量の減少により、需給は緩和気味でスポット市場では安値が散見される。
こうした流通側の足並みの乱れは、販売価格引き上げの足かせとなっているだけに当面、横ばいで推移する見通し。
 
一方、低燃費車の普及などによる販売数量の減少に伴い、需給が緩んでいるガソリンは、
流通側の数量確保に走る安値表示を招いていることから、すぐに値上げを打ち出せる環境になく、当面、横ばい推移のもよう。
 
原油価格の続落による石油製品市況の悪化から、元売会社の在庫評価損は拡大している。
足元では、原油調達コストの上昇を背景に元売卸価格が引き上げられているが、
短期間での変動を繰り返す原油価格に対する先行き懸念から、市場の大勢は様子見の構え。
当面、横ばいで推移する公算が大きい。
 
グラフ
 

(樋口智明)

 
 

コンクリートパイル 需要減少止まらず

現況:製造コスト上昇、価格転嫁困難

コンクリートポール・パイル協会調べによる平成26年4〜12月期の節杭(摩擦杭)を含んだ全国出荷量は、
約72万7,182tと前年同期比21.4%減となった。
減少幅の大きい地区は、
中四国地区が43.1%減、北海道地区が40.1%減、関西地区が26.7%減、山梨静岡地区が24.2%減となっている。
一方、出荷増の地区は皆無で、北信越地区を除き、全国全ての地区で前年比10%の大幅な減少を記録した。
 
近年のコンクリートパイル需要が減少傾向にある中で需要回復への期待が高支持力対応杭に向けられているものの、
予想されたほどの需要増加には結びついていないのが実状。
全国的な傾向として、前年度出荷量減少の反動や一時的なスポット物件による増加のケースがほとんどで、
長引く需要不振の状況を脱するまでには至っていない。
 
コンクリートパイルの出荷量
 

先行き:現行相場維持が精いっぱい

長期に及ぶ需要低迷や近年の原材料価格の上昇により、メーカー各社は製品への価格転嫁の意向を強めていた。
しかし、各社は独自の製品や施工方法の開発を行い、売り込みに懸命になっている。
このため、競合関係が恒常化し、各社の足並みが揃わない中、価格交渉は難航を極めている。
一部には値上げを断念する動きがみられるなど、今後も需要家との価格交渉は難航が必至で、
先行き、現行相場の維持が精いっぱいの状況。
 
PHCパイル(A 種、φ350mm×60mm×10m)
 

(外松直也)

 
 

ヒューム管 出荷低迷長期化

現況:主な需要は雨水貯留管

全国ヒューム管協会調べによる平成26年4〜12月期の全国出荷量は、19万3,587tと前年同期比10.0%減となった。
 
地区別に見ると、増加幅が大きいのは、四国地区が42.2%増、北陸地区が24.0%増、東北地区が18.6%増となった。
また、減少した地区は近畿地区が36.4%減、九州地区が23.9%減、北海道地区が23.6%減、中国地区が19.5減%、
中部地区が14.6%減となり、その他の地区では前年並みの水準となった。
出荷量については、前年度のスポット物件次第で大きく変化する傾向にあるため、
最近の全国的な需要減少傾向に歯止めがかかる兆しは見受けられない。
 
近年、大型台風や局地的な集中豪雨による市街地への雨水流入が大きな社会問題となっており、
大都市圏をはじめ地方都市部においても早急な対策が急がれている。
こうした雨水対策事業は今後の需要回復への材料になるものとして期待が大きいものの、
現段階ではまだ雨水貯留管の需要は本格化していないのが実情。
 
ヒューム管の出荷量
 

先行き:現行相場維持が精いっぱい

長引く需要不振に加え、今後も需給改善に期待がもてない中で、製造コストは大幅に上昇している。
それだけに、メーカーは現行販価の死守に注力する構え。
先行き、現行同値圏内を横ばい推移の見通し。
 
ヒューム管(外圧管、B 形1種、300×30×2000mm)
 

(外松直也)

 
 

道路用コンクリート製品 各地区で価格上昇

現況:メーカーの値上げ交渉が活発化

経済産業省のまとめによる平成26年4〜11月期の全国の道路用コンクリート製品販売数量は約189万t。
前年同期比31.8%の減少を示したが、地区により需要に偏りがみられ、
災害復旧向け需要のピークを迎えている東北地区をはじめ、高規格道路工事が進む中部、関西地区では堅調に推移。
また、現場打ちからプレキャス化の流れを受け、
L型擁壁などの大型製品や護岸向けブロック類を含めたコンクリート二次製品全体の需要では、
平成23年度以前の水準と比べると引き続き高水準を維持している。
メーカーでは、型枠の整理や生産調整を進めているが、
セメントや骨材、鉄筋などの原材料コストの上昇分を製品価格に転嫁すべく、需要家との値上げ交渉は活発化しており、
東北、中部、九州地区で価格上伸した。
 
道路用コンクリート製品の販売数量
 

先行き:現行相場維持が精いっぱい

価格は、鉄筋コンクリートU形300Bで個当たり1,410円どころ。
依然メーカー間の競合が散見されるが、需要家が一部値上げを受容するケースもみられ、
極端な安値は払しょくされつつあることから、上昇基調に転じてきている。
 
今後、東京オリンピック開催に向けた羽田空港の機能強化、首都圏3環状道路の整備や首都高速道路の大規模改修等、
都市部のインフラ整備関連需要が見込まれる。
先行き、強含みで推移する公算が大きい。
 
鉄筋コンクリートU 形(300B 300×300×600mm)
 

(桃井浩史)

 
 

木材 原木高・円安により先高観が台頭

現況:荷動きは冴えないも総じて強含み

国土交通省発表による平成26年7〜12月期の木造住宅の新設着工戸数は、25万6,214戸と前年同期比15.5%減となっている。
木造住宅の需要は低迷しており、製材品の荷動きは全般的に盛り上がりを欠いている。
国産材については、産地側の出材減により原木価格が強含みの中、販売側の売り腰は堅調なものの、
実需が精彩を欠いているため価格交渉は難航している。
価格は、一般建築用杉正角材(KD)3m×10.5×10.5cm、特1等で㎥当たり6万1,000円と前月比変わらず。
また、米材の価格は、一般建築用米ツガ正角材(KD)3m×10.5×10.5cm、特1等で㎥当たり6万円と前月比横ばい。
円安による輸入コストの上昇や北米のおう盛な買い付けによる日本向け入荷減を背景に、
販売側では売り腰を引き締めており、強含みの展開が続いている。
 
木材の総需要量・製材用材(年計)
 

先行き:現行相場維持が精いっぱい

需要面では、これまでの消費税増税よる反動減が一巡し、景気回復に伴う実需増加への期待感が出始めている。
需要家側では当用買いの姿勢に終始しているが、需要が上向きに転じれば、価格上昇に向けての材料が出揃う見通し。
そのため、当面は、木材全般的に強含みで推移する公算が大きい。
 
杉正角材(KD 3.0m×10.5×10.5cm 特1等)
 

(塩海亮)

 
 

型枠用合板 産地側の強気姿勢続く

現況:実需不振ながら、仕入れコスト上昇によりジリ高推移

日本合板組合連合会発表による7〜12月期の合板輸入量は、約161万㎥で前年同期比6.9%減。
昨年秋から実需が伸び悩んでおり、荷動きは低迷している。
産地側では例年どおり、雨期による原木の出材減に加えて、州政府が伐採規制を強化していることから、
出材量不足を背景に産地価格は高止まりの様相。
これを受け、販売側は昨年10月末からの急激な円安進行もあり、仕入れコスト上昇分を転嫁させるため、高唱えを続けている。
一方、需要家側では、価格の急騰を警戒しつつも、積極的な購入姿勢には転じておらず、
徐々に値上げを容認するなど、市況はジリ高に推移。
価格は、12×900×1800mmで枚当たり1,370円どころで前月比20円高となった。
 
合板輸入量(年計)
 

先行き:強含み推移

現状、販売側は仕入れコスト上昇分を販売価格に転嫁しきれていない。
そのため、今後さらなる高値製品の入荷に伴い、需要家側への値上げを一層強めていく構え。
不需要期に入り、需要の回復は期待薄であるが、逆に、入荷調整による絞り込みが進み、
需給バランスは次第に回復していくものとみられる。
産地価格が下落する要因は見当たらず、先行きも強含みで推移する公算が大きい。
 
コンクリート型枠用合板(無塗装品ラワン、12×900×1800mm)
 

(永谷守)

 
 

電線 荷動きは継続して好調

現況:銅価急落を背景に市況下落

需要は、首都圏の都市再開発や耐震補強工事を中心に底堅い。
日本電線工業会が発表した電線受注出荷速報によると、主要部門である建設・電販向け平成26年4〜11月期の出荷実績は、
約22万5,931tと前年同期比約2.9%の増加。
固定価格買取り制度によるメガソーラー建設需要においても、すでに契約済みの物件は順調に出荷を伸ばしており、
目立った懸念材料はない。
 
一方、 2月初旬の国内電気銅建値は、海外相場安の影響を受け、t当たり72万円と前月初旬比9万円の下落。
主原料の銅価急落に連動し、メーカー側は卸価格の引き下げを実施。
価格は、CV電線(600V)3心38㎟で、m当たり1,153円と前月比約8.4%の下落となった。
 
銅電線(建設・電販向け)の出荷量
 

先行き:当面、弱含み横ばい

1月初旬から続いた銅価の下落は、 2月に入り比較的安定した動きをみせている。
しかし、ギリシャ情勢の警戒感に加え、原油価格の急落など、為替に影響を及ぼす不安材料は払しょくされていない。
電線用石化材料や運搬費の高騰による値上げを唱えていた流通側は、値上げムードから一変、
価格交渉において劣勢に立たされている。
銅建値の値動きにも影響されるが、当面、弱含み横ばいで推移する見通し。
 
電線
 

(根崎篤)

 
 

ガス管 メーカーの供給ネックによりタイトな状況

現況:品薄続くも需要不振長引き横ばい

昨年から続く高炉メーカーの設備更新や移管、メッキ能力の問題に端を発した供給ネックにより、
市中在庫は欠品サイズが生じるなど、タイトな状況が続いている。
メーカーの供給量は徐々に増えてきているものの、流通各社の在庫状況は通常の数量には程遠く、
在庫確保への動きを強めている。
 
流通各社は2年前のメーカー値上げを販売価格に転嫁できていないことから、採算確保に向けて売り腰を引き締めている。
しかし、長引く需要低迷から足元の荷動きは精彩を欠いており、
一部で散見される受注確保を優先する動きが市況上昇への水を差している。
 
白管ねじなし(25A)の価格は、本当たり1,830円と横ばいで推移。
 

先行き:次年度以降の需要増に期待

首都圏では、今後、複数の大型の再開発案件が同時期に予定されており、流通筋からは安定供給を危ぶむ声も聞かれるなど、
次年度以降は、大幅な需要増加が期待されている。
 
一方、高炉メーカーの供給ネックは夏ごろまでには解消されるとの見通しも出ているが、
依然として不透明な状況で、市中在庫のタイト感はしばらく続くことが予想される。
 
流通各社は、引き続き在庫状況を注視しつつ強気の販売姿勢を維持する構えだが、
昨今の鉄屑価格の下落などから需要家の値上げに対する反発が強く、先行き、現行同値圏を横ばいで推移する公算が大きい。
 
ガス管(白管ねじなし、25A)
 

(木村幸平)

 
 

塩ビ管 実需が盛り上がりを欠き出荷低迷

現況:荷動き鈍く市況維持が精いっぱい

塩ビ管・継手協会調べによる平成26年4〜12月期の出荷量は20万5,762tと、前年同期比で87.4%の水準にとどまった。
消費税増税後の住宅需要低迷が大きく影響し、出荷が低迷。
これはリーマンショック翌年の平成21年度出荷量(同期で20万4,490t)に匹敵する低さである。
 
大手2社は原料高と製造・配送コストの上昇を受け、
悪化した採算の改善を期して過去2年連続して価格の全面改定や仕切り価格の大幅値上げを打ち出して浸透を図った。
しかし、実需が盛り上がりを欠く状況下では新価格を末端まで浸透させるのは難しく、現行価格水準を維持するのが精いっぱい。
価格は、一般管VP50mmで本当たり1,240円どころで推移。
 
塩ビ管の生産量
 

先行き:当面、横ばい推移

原油価格が下落傾向にあり、メーカーに対し流通・大口ユーザーから値下げ要請も出始めているが、
原油価格の下落が製品コストへ及ぼす影響が限定的であることや、現状では採算が若干好転した程度にとどまっていることから、
値下げ要請を受け入れる状況にない。
 
東京オリンピック開催に伴う関連施設整備・現有施設の更新需要が本格化し、
販売量が回復すれば価格は上昇に転じる可能性もあるが、供給側は当面、生産量を抑制して在庫を圧縮しつつ、
市況維持に努める展開となろう。
目先、横ばいで推移する見通し。
 
硬質ポリ塩化ビニル管(一般管、VP 呼び径50mm)
 

(佐藤剛)

 
 
 
景気は緩やかな回復基調、建設資材需要は底堅いが、価格上伸には一服感《その1》
景気は緩やかな回復基調、建設資材需要は底堅いが、価格上伸には一服感《その2》
景気は緩やかな回復基調、建設資材需要は底堅いが、価格上伸には一服感《その3》
 
 
 

筆者

一般財団法人 経済調査会 土木第一部・土木第二部・建築統括部
 
 
 
【出典】


月刊積算資料2015年3月号
月刊積算資料2015年3月号
 
 

 

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