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はじめに
建築生産において、「設計」と「施工」は求める成果が違うことからBIMモデルを【つなぐ】ことは難しい、といわれてきた。
当社では、昨今BIM取り組み案件が増加し、BIMモデルを扱う現場技術者が増えている。また、会社は声高に「品質向上」や「業務改善」という成果を現場技術者に課している。この社内環境の変化に付随して、現場技術者や専門工事会社のBIMに対する意識は確実に変わりつつある。
これらの状況を背景に、BIMというツールを使って設計から施工へデータを【つなぐ】、元請けから専門工事会社にデータを【つなぐ】ことにより、品質向上や業務改善を目指す新しい取り組みが始まった。
都内某オフィスビルプロジェクト
設計から施工へデータを【つなぐ】
意匠設計では、室内からの景観検証やファザードのデザインスタディ、内装検討等にBIMモデルが活用されている。施工に【つなぐ】ことを考慮すると、同時に構造設計・設備設計がBIMで足並みをそろえることが重要となる。
本プロジェクトでは、定例的にBIMモデルの重ね合せによる意匠・構造・設備の「整合確認」を行い、設計精度を高めてきた（図-1）。結果として施主への提案力を高め、モノ決めのスピードを上げる結果を導いたといえる。
また、「施工を考慮した設計検証」を「生産設計」と定義し、設計から施工へ【つなぐ】プロセスとして位置付けた。
実現に向けては、設計者・現場技術者が参画したプロジェクト体制を早期に立ち上げ、専門工事会社も合流して関係者全員で情報を共有する、新しいワークフローが必要となる（図-2）
図-1
図-2
施工～元請けから専門工事会社へデータを【つなぐ】
「構造BIMモデル」は、鉄骨造の場合そのまま仮設計画や鉄骨建方計画、躯体工事計画のベースモデルとなる。かつ実施設計の段階で計画に着手できるというメリットがある。
また、このワークフローは、専門工事会社も早い段階でプロジェクトに参加できる土壌を作ることができる。
「構造BIMモデル」は、ある段階で鉄骨ファブが作成するBIMモデルに置き換え、現場、工事計画部署、鳶工事会社および仮設リース会社、山留施工会社へ引き継がれ、外部足場計画や鉄骨施工計画、山留・構台の計画に発展する（図-3、4）
そしてこのBIMモデルは、関係する各専門工事会社が、相互の取り合い検討や干渉チェックに活用することができる（図-5）。
このように、BIMモデルを専門工事会社に【つなぐ】ことにより、精度が高い「施工BIMモデル」として進化するのである。
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図-3
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図-4
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図-5
【つなぐ】を可能にするBIMツール
BIMに対する一番の意識変化は、現場で施工管理技術者自らがタイムリーにBIMモデルを扱いたいというニーズの高まりである。
そのニーズに応えるためのBIMツールを紹介したい。
●仮設計画ツールの活用
現場でニーズが高いアプリケーションひとつが、仮設計画ツールである。ベースモデルを受け取って、施工計画を立てる際に活躍する。クレーン・足場・重機車両・仮囲い・山留構台等数多くのアイテムがある。
●VDIの導入
「ネイティブソフトを扱いたい」という現場のニーズに応えるため、当社ではVDIを2017年度から本格稼働させた。ユーザーが高性能ワークステーションやBIMソフトを用意する必要がないので、BIM活用のハードルを下げる効果を発揮している。
プロジェクト協働のため、協力会社にも開放できるシステムを模索している。
●関係者全員が簡単に使えるアプリケーション
関係者のBIM環境に関わらず、WEBブラウザ上でモデル閲覧と情報共有ができるアプリケーションが充実してきた。インターネット環境さえあれば、登録している誰でもBIMモデルにアクセスすることが可能だ。もちろん携帯端末でも対応できる（図-6）。
●実践的な施工BIM教育
以上のさまざまなツールを用意しても、BIMユーザーのスキルがなければ役に立たない。当社では施工管理の職責に応じた3コースの実践的なBIM教育プログラムを用意し、施工管理技術者全員に受講を課して、スキルアップを行っている。
図-6
おわりに【つなぐ】ことによる効果
設計から施工へ
生産設計を介して施工的検討を設計にフィードバックし、施工BIMモデルに【つなぐ】新しいワークフローは、施工検討の開始を前倒しにし、リスク回避と着工後にかかる負荷低減を実現できる。
またオートマチックな整合確認を通過することで、設計精度を向上させることができる。
元請けから専門工事会社へ
BIMモデルを専門工事会社に【つなぐ】ワークフローは、納まり検討と取合い調整の精度とスピードを上げることを可能にした。
BIMは情報をクローズするのではなく、オープンにしてこそその威力を発揮することが分かってきた。【つなぐ】組み立てを今後も推進する上で、部署や会社の枠を超えた、さらなる協働のスキーム作りが必要である。
【出典】
建設ITガイド 2020
特集2「建築BIMの”今”と”将来像”」
最終更新日：2020-07-20
