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国土交通省は、工事現場での「快適トイレ」設置を原則化するとともに、災害時他でのトイレ環境の整備を目的に「マンホールトイレ」の普及を進めています。 本特集では「快適トイレ」「マンホールトイレ」「周辺備品」の一層の普及に向けて、優良な製品をご紹介いたします。

都市再開発の現場では、既存構造物のとりこわし・解体施工を、いかに周辺環境に配慮しながら円滑、安全に進められるかが大きな課題となります。 多様化する施工ニーズを反映して、従来の圧砕などによる方法に加え、冷却水を使わずにコンクリートを切断する乾式工法、小口径・少薬量で小規模の解体に適した火薬工法、水蒸気圧などで破砕する非火薬系工法、規制の大きい密集市街地での施工に適した低騒音・低振動建設機械・装置の開発・活用も進んでいます。 本特集では、構造物とりこわし・解体工法について、従来工法から最新工法までご紹介します。

わが国は欧米に比べて建築物の寿命が短いと言われています。 建築物の維持保全と長寿命化が叫ばれて久しいですが、それでも、都市部では依然としてスクラップアンドビルドが続いています。 新築・リニューアルを問わず、品質が高く、耐震性・浸水対策・居住性などの基本性能に優れること、メンテナンスがしやすく、環境との調和や、社会の変化に適応しやすいことなど、使用者や居住者に永く愛される「いい建築」をつくることは、建築物の長寿命化、環境負荷低減、ひいてはSDGsの実現につながります。 本特集は、こうした「いい建築」をつくるための技術について情報提供いたします。

近年、工事中の道路陥没や集合住宅の基礎杭施工データの改ざん、地盤改良の施工不良など、地盤に関する数々の問題が発生しております。また、2011年3月の東日本大震災による液状化被害や2016年4月の熊本地震、2018年9月の北海道胆振東部地震での地盤沈下など、自然災害でも地盤の被害が発生しており早急な対策が求められています。 地中内の対策工事は、上部工と違い外からでは見えないため地盤が抱える課題・問題は多くあり、まだまだ技術開発の余地を有する分野です。人為的な事故に加え自然災害による地盤への被害の軽減や液状化対策については、国土交通省や各地方自治体、関係業界団体が新しい施工方法の開発、製品や品質管理向上に向けた技術開発などに取り組んでいます。 このような背景のもと、本特集では軟弱地盤・液状化対策の最新動向・技術について紹介いたします。

近年頻発した自然災害では、ため池や水路をはじめとした農業施設に多大な被害がもたらされました。政府はこれらの対策として、農業施設の耐震化や、洪水被害の防止対策事業を推進する方針を掲げています。また防災の観点から老朽化した利水施設のストックマネジメントも喫緊の課題となっており、農業土木にも多様性が求められる時代となりました。 本特集では、農業土木関連の資機材、工法を幅広く紹介いたします。

ここ数年来、豪風雪により多くの道路で立ち往生や通行止め、鉄道のダイヤ乱れや空路の運行休止に追い込まれましたが、その経済的損失は計り知れません。交通網全体が麻痺するだけでなく、道路寸断による孤立地帯が発生する事態に陥る場合もあり、雪寒・雪氷対策は非常に重要なものとなっています。 本企画では雪害や凍結対策に資する各種資機材・工法を広くご紹介いたします。 【積算資料公表価格版 2020年8月号連動企画】 　●特別寄稿 ・ICT活用による除雪トラックのマシンコントロール化 ・新潟県における冬期道路交通確保および道路除雪オペレータ担い手確保の取組み ・雪氷作業への滑り摩擦測定器の導入 〜雪氷作業オペレーションの高度化に向けて〜 ・道路情報板支柱の冠雪による危険な落雪防止対策の検討

環境負荷の低減は、エコマークやグリーン購入法、ISO14000、CASBEEなどの普及により、いまや当然のこととなっております。 地球温暖化を防ぐための温室効果ガスの削減、ライフサイクルアセスメント（LCA）など、国土交通省でも公共工事の環境負荷低減施策推進委員会を継続的に開催し、取組みを強化しています。 本特集は、「環境との共生」という観点で製品・工法の最新情報を紹介いたします。 【積算資料公表価格版 2020年8月号連動企画】 ●特別寄稿 ・土木・建築分野における「エコマーク」の活用とプラスチック問題への対応