都市再開発の現場では、既存構造物のとりこわし・解体施工を、いかに周辺環境に配慮しながら円滑、安全に進められるかが大きな課題となります。多様化する施工ニーズを反映して、従来の圧砕などによる方法に加え、新技術として、冷却水を使わずにコンクリートを切断する乾式工法、小口径・少薬量で小規模の解体に適した火薬工法、水蒸気圧などで破砕する非火薬系工法、規制の大きい密集市街地での施工に適した低騒音・低振動建設機械・装置の開発・活用も進んでいます。本特集では、構造物とりこわし・解体工法について、従来工法から最新工法までご紹介いたします。

わが国では欧米に比べて建築物の寿命が短いといわれています。建築物の維持保全と長寿命化が叫ばれて久しいですが、それでも、都市部では依然としてスクラップアンドビルドが続いています。新築・リニューアルを問わず、品質が高く、耐震性・居住性などの基本性能に優れ、メンテナンスがしやすく、環境と調和し、時代や社会の変化に適応しやすく、使用者や居住者にいつまでも愛される「いい建築」をつくることこそが、建築物の長寿命化、ひいては環境負荷低減につながります。本特集は、こうした長寿命な建築づくりに必要な建築材料と工法をご紹介いたします。

2016年4月の熊本地震と、2011年3月の東日本大震災における液状化被害を合わせると、東京ドーム約940個分・約44km2もの面積にわたります。地盤が沈み込むことで建物の不同沈下などの被害が出ており、改めてわが国での地盤改良の必要性が強く求められています。今後、首都直下型地震や東海地震、東南海･南海地震をはじめ、全国各地での大規模地震が懸念されており、国土交通省や各地方自治体では道路、河川堤防、港湾、宅地などにおける地盤の耐震化・液状化対策に取り組んでいます。このような背景のもと、本特集では軟弱地盤･液状化対策の最新技術を紹介いたします。

近年頻発した自然災害では、ため池や水路をはじめとした農業施設に多大な被害がもたらされました。政府はこれらの対策として、農業施設の耐震化や、洪水被害の防止対策事業を推進する方針を掲げています。また防災の観点から老朽化した利水施設のストックマネジメントも喫緊の課題となっており、農業土木にも多様性が求められる時代となりました。こうした背景から、一般社団法人農業農村整備情報総合センター（ARIC）は民間の技術情報をデータベース化し、「NNTD」として新たに公開することで、農業土木に従事する技術者向けに、有益な情報を提供しています。 本特集では、NNTD登録技術をはじめとした農業土木関連の資機材、工法を幅広く紹介いたします。

環境負荷の低減は、エコマークやグリーン購入法、ISO14000、CASBEEなどの普及により、いまや当然のこととなっております。地球温暖化を防ぐための温室効果ガスの削減、ライフサイクルアセスメント（LCA）等、国土交通省でも公共工事の環境負荷低減施策推進委員会が開かれるなど、さらなる努力が重ねられています。本特集は「環境との共生」に役立つ製品・工法の最新情報をご紹介します。

グリーンインフラを上手く導入しながら、都市が緑や自然と調和することで美しい景観を実現し、人々にやすらぎをもたらす新しいインフラのあり方に、大きな期待が寄せられています。また、高度経済成長期に整備された公園・体育施設の老朽化が課題となっており、市民や民間との連携による新しい公園運営手法の広がりを見せるなど、ソフト面でも大きな変化が進んでいます。2020年の東京オリンピック・パラリンピックが近づく中、各地で体育施設を地域振興の拠点と位置づけ、魅力向上に向けた努力が重ねられています。本特集は、公園・緑化・体育施設に関わる最新の製品・工法の最新情報をご紹介します。

昨今のゲリラ豪雨や大型台風の頻発に加え、堤防の老朽化対策など、河川の総合的な治水対策が急がれています。一方、河川周辺の環境は、これまでの治水機能の向上のみに注力するのではなく、「水辺に親しみ多様な生物を育む場」、「美しく魅力的な水辺空間の創出」、といった観点も加えた総合的な取り組みが期待されています。 たとえば、東京都の河川整備事業は、そこに暮らす都民1,375万人の安全・安心を守ることはもちろんですが、低地、台地、丘陵、山間部と多様な環境に応じた河川整備を進めなければならず、その取り組みは大変注目されています。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、美しい水辺環境の創出は新しい「首都東京」の顔を発信することにつながります。 本特集では、多様な環境に応じた河川整備事業に役立つ資機材、工法、新技術を紹介します。