近年頻発した自然災害では、ため池や水路をはじめとした農業施設に多大な被害がもたらされました。政府はこれらの対策として、農業施設の耐震化や、洪水被害の防止対策事業を推進する方針を掲げています。また防災の観点から老朽化した利水施設のストックマネジメントも喫緊の課題となっており、農業土木にも多様性が求められる時代となりました。こうした背景から、一般社団法人農業農村整備情報総合センター（ARIC）は民間の技術情報をデータベース化し、「NNTD」として新たに公開することで、農業土木に従事する技術者向けに、有益な情報を提供しています。 本特集では、NNTD登録技術をはじめとした農業土木関連の資機材、工法を幅広く紹介いたします。

環境負荷の低減は、エコマークやグリーン購入法、ISO14000、CASBEEなどの普及により、いまや当然のこととなっております。地球温暖化を防ぐための温室効果ガスの削減、ライフサイクルアセスメント（LCA）等、国土交通省でも公共工事の環境負荷低減施策推進委員会が開かれるなど、さらなる努力が重ねられています。本特集は「環境との共生」に役立つ製品・工法の最新情報をご紹介します。

グリーンインフラを上手く導入しながら、都市が緑や自然と調和することで美しい景観を実現し、人々にやすらぎをもたらす新しいインフラのあり方に、大きな期待が寄せられています。また、高度経済成長期に整備された公園・体育施設の老朽化が課題となっており、市民や民間との連携による新しい公園運営手法の広がりを見せるなど、ソフト面でも大きな変化が進んでいます。2020年の東京オリンピック・パラリンピックが近づく中、各地で体育施設を地域振興の拠点と位置づけ、魅力向上に向けた努力が重ねられています。本特集は、公園・緑化・体育施設に関わる最新の製品・工法の最新情報をご紹介します。

昨今のゲリラ豪雨や大型台風の頻発に加え、堤防の老朽化対策など、河川の総合的な治水対策が急がれています。一方、河川周辺の環境は、これまでの治水機能の向上のみに注力するのではなく、「水辺に親しみ多様な生物を育む場」、「美しく魅力的な水辺空間の創出」、といった観点も加えた総合的な取り組みが期待されています。 たとえば、東京都の河川整備事業は、そこに暮らす都民1,375万人の安全・安心を守ることはもちろんですが、低地、台地、丘陵、山間部と多様な環境に応じた河川整備を進めなければならず、その取り組みは大変注目されています。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、美しい水辺環境の創出は新しい「首都東京」の顔を発信することにつながります。 本特集では、多様な環境に応じた河川整備事業に役立つ資機材、工法、新技術を紹介します。

2018年2月には北陸地方を中心に大雪となり、多くの道路で立ち往生や通行止め、鉄道のダイヤ乱れや空路の運行休止に追い込まれました。交通網全体が麻痺するだけでなく、道路寸断による孤立地帯が発生する事態に陥る場合があり、雪寒・雪氷対策は必須です。 雪に対する減災と併せて、雪寒対策に資する各種資機材・工法をご紹介いたします。

平成29年度は全国各地で大きな土砂災害が頻発しました。特に7月に起きた九州北部豪雨では大規模な斜面崩壊や落石が多発し、大きな被害をもたらしました。 土砂災害の発生を未然に防ぎ、地域住民や社会インフラを守る安心・安全の確保に向けた取り組みは、国土交通省や地方自治体の喫緊の課題ですが、一方で限られた予算の中でいかに効果的な対策を施すかが強く求められています。 本特集では、既存施設の維持管理から斜面変状の危険予測技術、各種対策工に加え、施工の安全・省力化や環境へも配慮した製品・工法など、斜面防災に有用な資機材や工法、新技術を取り上げ、幅広くご紹介します。

洪水時の逃げ遅れや道路、鉄道、農地等の重要インフラの甚大な被害を防ぐため、ICT 等の最新技術活用による水害リスク情報等の共有や既存ストックを効率的・効果的に活用する必要性が叫ばれています。本特集では、人命・施設の被害を最小限に食い止めるための製品、工法を紹介します。