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都市再開発の現場では、既存構造物のとりこわし・解体施工を、いかに周辺環境に配慮しながら円滑、安全に進められるかが大きな課題となります。多様化する施工ニーズを反映して、従来の圧砕などによる方法に加え、冷却水を使わずにコンクリートを切断する乾式工法、小口径・少薬量で小規模の解体に適した火薬工法、水蒸気圧などで破砕する非火薬系工法、規制の大きい密集市街地での施工に適した低騒音・低振動建設機械・装置の開発・活用も進んでいます。本特集では、構造物とりこわし・解体工法について、従来工法から最新工法までご紹介いたします。

わが国では欧米に比べて建築物の寿命が短いと言われています。建築物の維持保全と長寿命化のための取組みが進んでいますが、それでも、都市部では依然としてスクラップアンドビルドが続いています。 新築・リニューアルを問わず、品質が高く、耐震性・浸水対策・居住性などの基本性能に優れていること、メンテナンスがしやすく、環境との調和や社会の変化に適応しやすいことなど、使用者や居住者に長く愛される「いい建築」をつくることは、建築物の長寿命化、環境負荷低減、ひいてはSDGs の実現につながります。 本特集は、こうした「いい建築」をつくるための材料と工法の情報をご提供いたします。。

橋梁は日本の経済のみならず、国民生活の豊かさや安全・安心を支える重要な社会インフラです。万が一橋梁の損傷・崩落がひとたび発生すれば人命はもちろん、社会経済への影響ははかり知れず、日頃から橋梁の適切な維持管理と安全の確保が求められています。国土交通省では、2019年3月に「橋梁定期点検要領」を策定し、定期点検を「供用開始後2年以内に初回を行い、2回目以降は、5年に1回の頻度で行うことを基本」としており、既設橋梁の維持管理は言うまでもなく、新設時より保全、維持管理に配慮することが強く求められています。本特集は、橋梁についての最新の話題を提供し、あわせて製品・工法の最新情報をご紹介します。

近年、工事中の道路陥没や集合住宅の基礎杭施工データの改ざん、地盤改良の施工不良など、地盤に関する数々の問題が発生しています。また、2011年3月の東日本大震災による液状化被害や2016年4月の熊本地震、2018年9月の北海道胆振東部地震での地盤沈下など、自然災害でも地盤の被害が発生しており早急な対策が求められています。地中内の対策工事は、上部工と違い外からでは見えないため地盤が抱える課題・問題は多くあり、まだまだ技術開発の余地を有する分野です。2020年3月には、国土交通省と国立研究開発法人土木研究所より「土木事業における地盤・地質リスクマネジメントガイドライン」が公開され、地盤リスク低減のための取組みが始まっております。 このような背景のもと、本特集では軟弱地盤・液状化対策の最新動向・技術について紹介いたします。

近年頻発した自然災害では、ため池や水路をはじめとした農業施設に多大な被害がもたらされました。政府はこれらへの対策として、農業施設の耐震化や、洪水被害の防止対策事業を推進する方針を掲げています。また防災の観点から老朽化した利水施設のストックマネジメントも喫緊の課題となっており、農業土木にも多様な対応が求められる時代となりました。 本特集では、農業土木関連の資機材、工法を幅広く紹介いたします。

今日の環境問題は地球規模となっており、地球温暖化、森林劣化、生物多様性の減少、天然資源の枯渇などが相互に関わり合う深刻な問題となっております。わが国でも環境負荷の低減は、エコマークやグリーン購入法、ISO14000、CASBEEなどの普及により、いまや当然のこととなっております。地球温暖化を防ぐための温室効果ガスの削減、ライフサイクルアセスメント（LCA）など、今後持続可能な社会（低炭素社会）の実現に向けた取り組みが一層重要となっております。本特集は「環境との共生」という観点から最新の話題を提供し、あわせて製品・工法の最新情報を紹介いたします。

公園、緑地等のオープンスペースは、良好な景観や環境、にぎわいの創出等、潤いのある豊かな都市をつくる上で欠かせないものです。また一方では、災害時における防災機能を有し避難地としての役割も担っております。このような緑の空間を、民間の知恵や活力をできる限り生かしながら整備・保全・活用していくための取り組みが進んでいます。本特集では、公園・緑化・体育施設の最新の話題を提供し、あわせて関連製品・工法の情報を広くご紹介いたします。