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災害発生直後、速やかに設営し、機能させなければいけないのがトイレである。
災害発生時、下水道本管破損による衛生面悪化や仮設トイレ設置の遅れにより、避難者がトイレの使用を控えることによる健康被害が問題とされている。
全国の避難所となる学校や公園では、マンホールの蓋を開けるとトイレとして使用できる災害用トイレ(マンホールトイレ)の設置が増加しているが、一般のマンホールトイレは、公共下水道が使用できないと汚水が流せないため、下水道管路の耐震化が前提条件である。
下水道管路が耐震化された地域向けの「直結型」に加えて、下水道本管が被災しても、レジンコンクリート製貯蓄槽に3日分の汚水が貯留可能な「貯留型」を開発。
運用方法に応じて2つのタイプから選択できることにより、地域の実情に合わせた災害対策が可能である。
1 .直結型: 衛生的、経済的、コンパクト配管が可能。
2 .貯留型: 下水道本管が被災しても、レジンコンクリ―ト製貯留槽に3日間貯留可能。下水道本管が被災していなければ、直接下水道へ直接流せる。
●耐震性
災害トイレに使用する本管に塩ビ菅では認められなかった粉砕基礎が可能なリブパイプを採用することにより、液状化に強い管路を形成。
●衛生的
洗浄ユニット貯水槽などからの洗浄水を定期的に流すことにより、臭いの発生を抑え衛生的。
●節水型
下水道本管として最小のφ150を採用。少ない洗浄水にて使用可能。利用者が手押しポンプで貯水することも容易。
●コンパクト配管
①トイレ下部には、リブ付き小型マンホールを使用。曲線管路の形成や狭い場所での設置が可能。
②使用管財がφ150と小さいため、既設管路が浅埋でも盛り土なしにて埋設可能。
●経済的
使用管財がφ150と小さく、大口径管路と比較して経済的。
●浅埋設対応型の品揃え
①公共ます深さH=800mmに接続可能
※トイレまでの設置距離によっては、接続できない場合有。
②1基目の最小土被りが約280mm
最小ます深さ435mmから設置可能。
③高さの調整は浅埋対応型マンホール
立上がり部をカットするだけでパイプの面取りや滑剤の塗布は不要。
●施工事例:国立競技場
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最終更新日:2024-02-19
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