| 新規性 |
従来の保護防水の改修方法の表層面に防水層を施工する方法、保護層および既存防水層を撤去して再度防水施工から、保護層と防水層の隙間に健全な防水層を新たに形成する改修方法を可能にしたことである |
| 品質性 |
屋上に設備機器等が有る施設でも保護層内部に注入液を充填することにより、設備機器下部にも防水層の形成が可能である |
| 経済性 |
既設保護層を生かした改修方法であることから紫外線の影響を受けず30年程度の耐久性を要する。ライフサイクルコストで考えると通常15年に一度改修を必要とすることから経済的な工法である |
| 施工性・工期短縮 |
既設保護層および防水層の撤去を必要とせず工期の短縮が可能である。被せ工法と比べても積層（塗重ね）を必要としないため、現場環境に寄っては施工完了箇所からの開放が可能である |
| 耐久性・長寿命 |
既設保護層を生かした改修方法であることから紫外線の影響を受けず30年程度の耐久性を要す優れた耐久性である |
| 維持管理 |
既設保護層を生かすことによりトップコートの塗り替えを必要とせず維持管理に優れた工法である |
| 環境性 |
水性材料であり、環境ホルモン物質は一切使用せず、環境汚染物質を含まない材料で環境性に優れた工法である |
| CO2削減量 |
水性材料であり、有機溶剤は一切使用しない工法である。CO2排出量は保護防水の改修で3.79kg-CO2/m2、保護断熱防水の改修で7.15kg-CO2/m2である |
| 施工の安全性 |
有機溶剤・火気類は一切使用せず、環境ホルモン物質等の特定化学物質を含まない材料のため、施工者の安全が確保された工法である |
| 施工実績 |
中央卸売市場北部市場 水産棟屋上防水改修その他工事、市ヶ谷（3）庁舎（A）外壁改修等建築工事、その他、日本郵政施設、海上保安庁施設で採用実績が有り、公共・民間施設問わず採用実績を要する |
| 適用範囲 |
屋外・屋内にとらわれず既設が保護防水仕様であれば適用可能である。（保護厚み35mm以上）※納まり等により別途対策が必要な場合がある |
