| 新規性 |
降雪時の雨量計測において、電子制御ヒータによる新たな融雪方式を開発し、従来の温水式に代わる技術として実用化した。 |
| 品質性 |
従来技術（温水式）では不凍液の希釈水蒸発による融雪性能の低下があるが、電子制御ヒータ方式は不凍液を使わず、品質性の維持に優れる。 |
| 経済性 |
電子制御ヒータ方式は不凍液を使用しないため、設置・保守工数や処分費を削減でき、電力量も46％低減することで経済性に優れる。 |
| 省人化・省力化 |
不凍液の交換作業が不要であるため、保守点検工程を64％短縮できる技術である。 |
| 施工性・工期短縮 |
電子制御ヒータ方式は不凍液の注入・交換・廃棄作業を不要とし、約70％の工程短縮により施工性が向上する技術である。 |
| 耐久性・長寿命 |
外筒には、ステンレスが採用され耐久性に貢献する。長寿命を実現するため多様な環境下での使用に対応している。 |
| 維持管理 |
定期的な点検やメンテナンスを行い、気象業務検定規則に遵守し、再検定を行う。 |
| 景観・美観性 |
周囲の環境により景観を損なうことのない調和のとれた塗装をすることが可能である。 |
| 環境性 |
従来技術（温水式）は8.5Lの不凍液を定期交換し産業廃棄物として処理する必要があるが、電子制御ヒータ方式は不凍液を使用しない。 |
| CO2削減量 |
従来技術（温水式）に対し、電子制御ヒータ方式は45％の削減を達成した技術である。 |
| 施工の安全性 |
電子制御ヒータ方式は72％の軽量化と34％の小型化により作業負担を軽減し、取り扱い時の安全性を高めた技術である。 |
| 特許、審査証明など |
気象測器検定証書あり |
| 施工実績 |
気象庁、自治体、消防、国土交通省 |
| 適用範囲 |
(1)適用可能な範囲 商用電源（100V）が確保できる場所、(2)特に効果の高い適用範囲 降雪地域で電力効率が高い |
