電子カタログ

「建設振動の伝播経路対策技術 防振堤|振動防止対策工|株式会社藤崎商会」のメーカーへの問い合わせはこちらから

建設振動の伝播経路対策技術 防振堤|振動防止対策工|株式会社藤崎商会

NETIS登録番号:TH-240016-A
防振堤の仕組み
防振堤の仕組み
施工例
施工例

 

概要

「防振堤」は、地表面に設置するだけで建設振動を低減する役割を果たす、振動の伝播経路対策技術である。
従来の伝播経路対策のような大規模な仮設備や施工が不要で、施工性と安全性に優れている。
 
「質量体」と「振動系」の2種類があり、目的に応じて配置することで高い低減効果を発揮する。
 
 

質量体

  • 質量体は、312×932×1,847㎜、950kgのおもりを複数積層して構成する。
  • 質量と剛性により接地面の変位を拘束することで振動を低減する。
  • 10~20Hz以上の幅広い振動数で低減効果を発揮する。
  • 面密度を大きく、伝播経路方向の長さを長くすることで低減効果が向上する。
  • さまざまな振動源に対して広く適用可能。

●特許第6785535号

質量体

 
 

振動系

  • 平面寸法は932×1,847㎜で、基礎、ばね、おもりによって構成する。
  • おもりの質量を変えることで固有振動数を調整できる。
  • おもりが共振することで2次波が発生し、入力波に干渉することで振動を低減する。
  • 振動系の固有振動数で効果を発揮するため、10Hz以下の振動数にも適用可能。
  • 共振する建物に適用する場合などに高い低減効果が期待できる。

●特許第6240842号

振動系

 
 

実大実験による低減効果の検証

  1. 質量体の低減効果
    • 0.45㎥級油圧ショベルの走行により発生する振動を対象として、質量体による低減効果を検証した。
    • 質量体の設置範囲を2×4列(約2×8m)とし、高さを1~4段(面密度450~1,800kg/㎡)とした。
    • 質量体の中心から4m地点を評価点とし、振動加速度を測定した。
    • 質量体による低減効果は12.5Hz以上で現れ、面密度が高いほど低減量は大きく、4段の場合は3~6dBの低減効果を確認した。
  2. 質量体の有無による振動加速度レベルの比較
    質量体の有無による振動加速度レベルの比較
  3. 振動系の低減効果
    • 起振器を使用して4.7Hzの正弦波を発生させて、振動系による低減効果を検証した。
    • 振動系の固有振動数は加振振動数と同じ4.7Hzとし、設置数を1基または2基とした。
    • 振動系の中心から2m地点を評価点とし、振動加速度を測定した。
    • 振動系を設置したことにより、加速度振幅は1基の場合で78%(振動加速度レベルは2dB低減)となり、2基の場合は61%(振動加速度レベルは4dB低減)であった。
    振動系の有無による振動加速度比較
    振動系の有無による振動加速度比較
 

この電子カタログで紹介している製品

防振堤|株式会社藤崎商会
新規性 従来の対策である防振壁では地中壁を構築することで振動を遮断するが、防振堤は「質量体」「振動系」を地表面に設置する工法で、変位の拘束および波の干渉によって振動を低減できるため、地中壁の施工を不要とした。
品質性 防振堤は省スペースでの施工が可能で、置くだけで効果を発揮するため、施工スペースが確保しづらいような狭いな現場等、防振壁に替わる振動対策技術として特に有効である。
経済性 地中壁の施工を不要としたことにより、防振壁として連続地中壁を構築する場合と比較して、工程を短縮し経済性も向上する。
省人化・省力化 これまで防振壁の設置は大掛かりな工事が必要とされていたが、防振堤は地表面に設置するのみとなるため、省人化・省力化が期待できる。
施工性・工期短縮 従来技術に比べ、地中壁の施工が不要になり、防振堤を地表面に設置するのみとなるため、工程が短縮となる。
耐久性・長寿命 新技術であり、耐久性については今後精査していく。
維持管理 設置後の維持管理は基本的に不要である。
景観・美観性 防振堤は地表面に設置するため、防音壁として地中壁を設置する場合と比較し、景観を損ねる可能性がある。
環境性 新技術はバックホウによる吊り荷作業のみで完了するため、施工時に問題となる騒音・振動が発生しないため環境性は向上する。
施工の安全性 防振堤は搬入後にそのままバックホウなどで設置できるため、施工が容易で安全性も高い。
特許、審査証明など 特許第6785535号(地盤振動低減装置)、特許第6249842号(地盤振動低減工法)
施工実績 北千葉シールド作業所内径1200粍排水管推進工事(4期・霞) 他
適用範囲 低減対象とする家屋等がある敷地境界近傍に防振堤の設置スペースが必要となる。設置スペースは最低幅1m程度が必要であり、延長は低減対象とする範囲に応じて設定する。

この製品について詳しく見る >

「建設振動の伝播経路対策技術 防振堤|振動防止対策工|株式会社藤崎商会」のメーカーへの問い合わせはこちらから

株式会社藤崎商会 メーカーの製品一覧 >

住所 〒 730-0835 広島県広島市中区江波南2-10-6 TEL 082-292-6321 FAX 082-295-7058
HP http://www.fujisaki-shokai.co.jp/

株式会社藤崎商会 | 株式会社藤崎商会の他のカタログ

連続鉄筋コンクリート舗装の鉄筋敷設工法 FKメッシュパネル工法|コンクリート舗装工|株式会社藤崎商会
発破超低周波音低減装置 TBIレゾネータ Type-F|トンネル工その他|株式会社藤崎商会

「建設振動の伝播経路対策技術 防振堤|振動防止対策工|株式会社藤崎商会」

「環境対策工」の新着電子カタログ

「環境対策工」の他のカテゴリー

TOP