日本建築仕上学会の実績と今後の展開
1. はじめに
1989年(平成元年)10月20日に設立された日本建築仕上学会(以下、「学会」という)は、2026年に任意団体から法人化を予定している。
これは、建築を取り巻く状況がさまざまに変化する中で、建築仕上げ関連の学術をまとめる組織として、社会的に果たすべき役割と責任をより明確にし「技術の進歩発展に寄与し、もって学術文化と社会の繁栄に貢献する」という学会設立時の目的に向けて取り組むためである。
一方、 建築分野においては、DX(Digital Transformation)やGX(Green Transformation)といった技術革新が求められている。
少子高齢化の影響により建築技能者の不足が深刻化しつつあり、今後はAIやICT施工などを活用し、高い生産性を維持できる体制が求められている。
また、建築工事やその使用によって、大量の資源が消費されるとともに、多くのエネルギー消費を要することから、資源循環や脱炭素社会の実現に向けた建築業界の役割は極めて重要となっている。
そこで本稿では、学会が取り組んできたこれまでの実績、そして今後の活動について検討している内容の一部を紹介する。
なお、ここで示す内容は、必ずしも学会として合意されたものでなく、同組織の副会長を担当している筆者の私見を含んでいる点は留意いただきたい。
2. 日本建築仕上学会の歩み
まずは、これまでの活動について振り返ってみたい。
以下の内容は、2024年10月18日に開催された日本建築仕上学会設立35周年記念で配布された冊子「日本建築仕上学会35年の軌跡」を要約したものである。
2.1 日本建築仕上学会設立の背景と理念
1980年代後半、日本は高度な経済成長と技術革新を背景に、建築物を単に供給するだけではなく、より豊かな建築文化や快適な居住環境の創造への期待が高まっていた。
こうした中で、「建築仕上げ」は建築物の性能、美観、居住性、耐久性を左右する重要な分野でありながら、従来は材料、構造、施工、デザインなど個別の研究領域に分散し、総合的に議論する場が不足していた。
この課題を解決するため、学会は「建築仕上げに関わるあらゆる研究者・実務者が参加し、多面的な視点で建築仕上げを追究する場」として設立された。
学会では工学的アプローチを重視する一方、建築仕上げが人々の感性や文化に深く関わる領域であることも認識し、技術と美学の双方を対象とする独自の学術活動を展開することを目指した。
また、建築仕上げを単なる材料や工法の問題として捉えるのではなく、建築を完成させ、価値を高める総合的技術として位置付けた点が大きな特徴である。
安全性、防火性、防水性、耐久性、環境衛生、維持保全、文化財保存、リフォーム、リノベーションなど、建築のライフサイクル全体を視野に入れた活動方針が示された。
2.2 日本建築仕上学会の組織と運営
学会の組織図を図-1に示す。
会員は、個人正会員、法人正会員、準会員、名誉会員からなり、運営は、会長、副会長、理事、監事のもとに総務委員会、財務委員会、学術委員会、編集委員会、学会賞選考委員会、大会実行委員会などの常設委員会を設置し、学会運営を支えている。
特に学術委員会や編集委員会は研究成果の発信を担い、学会の知的基盤を形成している。

図-1 日本建築仕上学会の組織図
歴代会長には、内田祥哉、岸谷孝一、伊東敏雄、友澤史紀、菊池雅史、小西敏正、安達和男、本橋健司、橘高義典、野口貴文ら、建築仕上げ分野を代表する研究者・技術者が名を連ねており、それぞれの時代に応じた学会の発展を主導してきた。
2.3 学術講演会の発展
学会活動の中核を担うのが大会学術講演会である。
1990年の第1回研究発表会から開催地は東京大学山上会館を中心として行われてきたが、2024年には地方開催として、岐阜県の長良川国際会議場で行われた。
図-2に示すとおり、参加者数は2000年代に入り200~300名規模へと拡大し、最近では新型コロナウイルス感染症の影響によりZoomによるオンライン開催となった時期を除き250名程度で、研究交流の場を維持している。

図-2 大会学術講演会の発表・参加者数の推移
研究発表件数も、第1回の34件から近年では60件前後に達している。
発表分野はタイル、モルタル、塗装、防水、ALC、リフォーム、耐久性評価、劣化診断、維持保全、環境技術など多岐にわたり、建築仕上げに関する総合的な知識の蓄積に貢献している。
2.4 海外調査と国際交流
学会の特色の一つが積極的な海外調査である。
1990年の欧州建築仕上材事情調査を皮切りに、世界各地を訪問し、現地の建築仕上技術や文化財保全技術について調査し、日本の建築仕上技術の向上に寄与した。
さらに2013年には、韓国建築施工学会と「研究協力に関するMOU」を締結し、日韓共同セミナーを継続的に開催している。
2.5 見学会活動
学術研究を実務へ結びつける重要な活動として見学会も行われている。
1990年の塗料工場・ガラス工場見学から始まり、新築工事現場、研究施設、歴史的建築物、文化財、超高層建築、都市再開発事業など、多彩な対象が選定されてきた。
東京駅復原工事、虎ノ門ヒルズ、東京タワー塗装工事など、時代を象徴するプロジェクトも見学対象となった。
近年では、軍艦島特別見学会が継続的に開催され、近代建築遺産の保存や劣化調査の観点から高い評価を受けている。
2.6 学会誌と学術成果の発信
学会誌「FINEX」は1989年の創刊以来、建築仕上げ分野の専門誌として発行されている(写真-1)。
その名称は「Finishing for Interior and Exterior」に由来し、「素晴らしい仕上げを永遠に」という理念が込められている。
誌面では研究成果、技術動向、学会活動報告、国際情報、セミナー案内などを掲載し、研究者と実務者を結ぶ役割を果たしてきた。
別冊として発刊されている論文報告集では、タイル接着性能、モルタル材料、仕上げ材の耐久性、コンクリートの中性化、外壁劣化、補修技術、環境配慮型建材、土壁研究など、実践的で先進的な研究成果が継続的に発表されている。

写真-1 日本建築仕上学会誌「FINEX」
2.7 研究委員会活動
学会では時代ごとの課題に対応するため、多数の研究委員会が設置され活動を行ってきた。
外壁補修、タイル剥落防止、外断熱工法、塗装技術、アスベスト対応、床タイル用接着剤、外壁診断技術、耐候性評価など、そのテーマは広範囲に及んでいる。
これらの委員会では大学・企業・施工関係者が連携し、実験や調査研究を進めた。
その成果は報告書や指針としてまとめられ、業界の標準化や技術改善を支えてきた。
2.8 技術指針と社会貢献
学会は研究成果を社会に還元するため、多数の技術指針や標準仕様書を刊行してきた(表-1)。
代表的なものとして、外壁剥落防止設計施工指針、ALCパネルタイル張り工法指針、外壁補修工法指針、耐火塗料施工指針、アルミニウム合金塗装標準仕様書などがある。
また、建築仕上げ材の分別解体、リサイクル、アスベスト対策、超高層マンション大規模修繕など、社会的課題に対応した技術書も積極的に発刊している。
こうした成果は建築業界全体の品質向上や安全確保に大きく貢献している。
2.9 学会賞による人材育成
学会は優れた研究・技術・作品を顕彰するため、功績賞、論文賞、作品賞、技術賞、技術開発賞、技能賞、論文奨励賞などを設けている。
修士論文賞、卒業研究賞、卒業設計賞などを通じて若手研究者や学生を支援し、次世代人材の育成にも力を注いでいる。
これらの受賞者の多くは、大学や研究機関、建設会社、建材メーカーなどで活躍している。
他の学会の顕彰制度にはあまり見られない特徴として、技能賞がある。
「建築仕上げにおいて極めて優れた技能、技術あるいは知識を有する個人に授与する」と定義されており、建築仕上工事において、いわゆる職人さんの技術を顕彰するものである。
まさに、建築仕上げが、工事をする人の腕によって成り立っていることを表している。
3. 建築仕上分野の発展に向けた活動
3.1 維持管理・改修工事の重要性
わが国の新築着工床面積は、2000年代前半に1.5億m²だったものが、現在は1億m²を下回り、今後も減少していくと予想されている。
一方で、これまでに積み上げたストックは多大であり、これらの維持管理の重要性が高まっている。
建築物は適切な改修を行うことで、耐久性や機能を維持し、長期間使用することができる。
建築物の長寿命化は、解体や新築に伴うコストや環境負荷を低減でき、限られた資源を有効活用できるため、循環型社会の実現にも貢献できる。
耐震性能が現行基準に合わないために行われる耐震改修を除けば、建築物の長寿命化を行うための改修工事には、外壁改修あるいは防水改修などがある。
これらの工事の中心は、建築仕上げに関わるものであり、今後の学会活動も維持管理・改修工事とそれに関わる技術や実務の進展に資することを重視していくことになる。
3.2 改修工事品質の確保
改修工事品質の確保には、施工技術の向上はもちろん、調査・設計・施工の各段階で品質を適切に管理することが必要である。
また、改修工事では既存建築物の状態を正確に把握することが重要であり、調査を実施して劣化原因を特定した上で改修計画を立案し、適切な設計・仕様が選定される。
しかしながら労働者不足の現在においては、調査段階であればドローン調査、AI画像診断などが、設計段階であればBIMの利用などを拡大していくことになる。
これらDXの拡大に向けては、学術講演会やシンポジウムにおいて発表・意見交換しているが、今後は指針の発刊なども学会の役割となるであろう。
また、適切な仕様が選定されたとしても、施工が適切でなければ十分な品質の確保はできない。
そこで重視されるのが、施工する技術者・技能者の数と品質である。
改修で扱われるものには、躯体補修工事、防水工事、塗装工事、シーリング工事などがある。
これらは新築工事においても行われるものであるが、改修用の工法、それぞれの工事の取り合い部の処理などを理解することが求められる。
よって、これらの人材確保とそのレベル維持に向けた活動が学会の役割と考えられる。
3.3 改修工事技能者の資格制度創設
上記のことから、学会では改修工事を行う技能者の資格制度創設について議論している。
そのきっかけは、一般社団法人「大規模修繕工事・優良職人支援機構(RAS)」との意見交換である。
RASはマンションなどの大規模修繕工事の品質確保を目的とする第三者検査機関で、大規模修繕工事の施工品質をチェックする業務の他、RAS職人マイスター制度で資格を発行している。
その活動趣旨に学会内の理事から賛同を得て、これをより公的なものにすることを目的に、学会で資格制度を設立する議論が始まった。
ところで、技能者に必要な技能レベルを国が評価・認定するものに、厚生労働省が所管する技能検定制度がある。
合格すると「技能士」を名乗ることができ、建築・建設分野には34種類以上の職種が設定されている。
その内、改修工事に関連する技能士の種類を表-2に示す。
なお、マンションの大規模修繕工事を主な対象とするRASでは、
「塗装」「防水」「床シート」「シール」「下地補修」の5工種ごとに検定を行っている。
また、技能士の中には特級、1級、2級などが、RAS職人マイスターにはブロンズ、シルバー、ゴールドがあり、技能者のレベル分けも行われている。
これらの技能者に対する既存評価制度があるなかで、学会では、「改修マイスター(仮称)」の資格認定を制度化しようと考えている。
改修工事において最も重視されるものには、外壁改修と防水改修がある。
制度の導入には、それを運用する組織、コスト、期間などが必要で、まずは外壁改修を対象に「外壁改修マイスター」の資格を、これが周知されてきたら「防水改修マイスター」の資格を、さらに改修全般に拡大して「改修マイスター」の資格を認定することを検討している。
また、外壁改修に必要な躯体補修工事、塗装工事、シーリング工事の内、2つの知識と技能を有するものを2級、3つすべて有するものを1級とするなどのレベル分けも検討している。
4. まとめ
日本建築仕上学会は、設立以来一貫して「建築仕上げを総合的に捉える場」として機能してきた。
研究発表会、国際交流、見学会、技術指針作成、学会誌発行、人材育成など、多面的な活動を通じて建築仕上げの学術・技術基盤を築いてきた。
しかし今日では、建築ストックの長寿命化、カーボンニュートラル、循環型社会、文化財保存、大規模修繕、デジタル技術活用など新たな課題が生まれている。
本稿では、将来に向けて議論している一部として資格制度の創設を紹介したが、これは既存の関連業界との連携が必須である。
よって、関係者と密接に情報交換したうえで、十分に社会に必要なものと認められてからの話しで、学会として正式に決まったものではない。
35年以上の活動実績を礎に、研究者と実務者を結び付け、持続可能な建築の実現に貢献することが日本建築仕上学会には期待される。
また、筆者も組織の一員として真摯に取り組んでいきたい。

写真-2 日本建築仕上学会「米寿・傘寿・喜寿・古希・還暦を祝う会(2017年4月)」
【出典】
最終更新日:2026-11-20

