近年、「土の中」に関する工事中および施工後の事故・トラブルが問題視される事象が頻発しています。 2016年の博多駅前の道路陥没事故や2020年NEXCO東京外かく環状線道路工事における陥没事故など、いずれも、地質・地盤の不確実性に対する理解不足や十分な準備・対応ができていなかったことが原因のひとつと言えます。 国土交通省と土木研究所では2020年3月に「土木事業における地質・地盤リスクマネジメントのガイドライン」を公表し、事故・トラブルの発生を最小化して安全かつ効率的に事業を進めるための基本的な考え方を示しました。また、土木学会では2022年9月に「地盤の課題と可能性に関する声明」を発するなど、地質・地盤リスクを適切に評価し対応することが求められています。 このような背景のもと、本誌では軟弱地盤・液状化対策の工法・技術・関係製品について紹介し、地質・地盤に関わる受発注者に有益な情報を提供いたします。
【積算資料公表価格版 2024年10月号連動企画 特別寄稿】
・地質リスクマネジメントの現状と今後の展開
・高圧噴射撹拌工法を用いた杭基礎の補強技術
・軟弱地盤・液状化対策に用いる地盤改良用石灰
スマートコラム工法研究会
カテゴリ:深層混合処理工
「スマートコラム工法」は既存の住宅地や工場敷地内など、狭隘な条件下で「TOFT工法□」の格子状地盤改良体を構築するために開発された。施工機械を小型化することで、液状化対策だけでなく、農道、住宅...
マルチサークルジェット工法協会
カテゴリ:深層混合処理工
従来の高圧噴射撹拌工法は、主に円柱状の改良を行っており、この方法では設定された改良範囲に対して余分な改良が行われていた。また、最大改良径が小さかったため、削孔の回数が増え、作業計画の切り替えが...
MRC工法本部事務局
カテゴリ:地盤改良工
MRC工法は、開削工事における止水および地盤の緩み防止・液状化対策を目的とした補助工事である。スラリー状のセメント系固化材(セメントミルク)を低圧で注入しながら現地土を機械的に混合攪拌し、地盤...
家島建設株式会社
カテゴリ:地盤改良工
サンドコンパクションパイル工法は、中空管(ケーシングパイプ)を使用して、砂または砕石等を地中に圧入・拡径してよく締め固められた締固め杭を造成し原地盤の密度を増大する工法である。SCP工法は、地...
NSエコパイル工法協会
カテゴリ:鋼管・既製コンクリート杭打設工
NSエコパイル工法は、杭先端部に螺旋状の羽根を取り付けた開端鋼管杭(先端羽根付き杭)に、回転力を与えることにより施工を行う回転圧入鋼管杭工法である。
ノバルメックス・ノバル工法技術協会
カテゴリ:場所打ち杭工
転石・玉石・岩盤等の硬質地盤を削孔する技術。従来型では不可能な先端グラウト工法やスクリュー排土による粉塵飛散防止ができるダウンザハンマー。工期短縮・コスト削減が可能で環境対策にも優れている。
ノバルメックス・ノバル工法技術協会
カテゴリ:場所打ち杭工
ノバル工法の特長を生かしながら、鋼管杭・鋼管矢板の削孔同時圧入施工や、崩壊の著しい地盤・水中削孔時にケーシングを残置し、地盤の崩壊を完全に防止できる工法。本工法は、ビット径が拡大、縮小するため...
構造物修復工法研究会
カテゴリ:補強・補修工
「すいへいくん」は、一度に複数のジャッキを用いて建物や構造物の矯正・嵩上げ・アンダーピニング作業を安全かつ確実に行うことのできる超多点ジャッキ自動運転管理システムである。建物不陸寸法に応じて各...
株式会社アグロジャパン
カテゴリ:固化材
セメント未配合で、六価クロム溶出の心配がなく、安心して改良土を再利用でき、残土処分が産廃物にならない。産業副産物を活用した環境にやさしい改良固化材。環境負荷と資源リサイクルを見据えた製品である...
株式会社アグロジャパン
カテゴリ:固化材
掲載誌:積算資料2025年1月号 p.530
建設残土、建設汚泥・泥土等の固化改良を目的とした、産業副産物を再利用した非セメント系土壌固化材。改良土が産業廃棄物にならず埋戻し土や盛土などに再利用できる、環境負荷低減と循環型リサイクルを見据...
株式会社アグロジャパン
カテゴリ:固化材
掲載誌:積算資料2025年1月号 p.529
建設残土、建設汚泥・泥土等の固化改良を目的とした、産業副産物を再利用した非セメント系土壌固化材。改良土が産業廃棄物にならず埋戻し土や盛土などに再利用できる、環境負荷低減と循環型リサイクルを見据...
原工業株式会社
カテゴリ:地盤改良工
パッカー本体の径を28φとすることで、従来の区間パッカーよりも施工時の扱いが容易になった。鋼線を入れることにより強化されたラバーパッキンを採用し、高圧での使用と耐久性に優れている。部品点数が少...
固化処理工法研究会
カテゴリ:地盤改良工
固化処理工法研究会は、超軟弱地盤の表層固化処理工事を得意とする専門企業により昭和56年に発足した。当初、土地を有効利用するという目的で発足し、現在では、人々の生活環境の急激な変化に伴い発生した...