災害時のトイレ対応は「モノの確保」から「使える状態の確保」へ
1. 災害時のトイレ問題と時間経過による組み合わせ
(1) トイレが使えないことによる災害関連死のリスク
大規模な地震や風水害などの自然災害が発生した際、被災者の生命と尊厳を脅かすのが「トイレ問題」です。
私たちが日常生活で利用している水洗トイレは、衛生機器として独立して機能しているわけではありません。
電力供給、上水道の給水、建物内の給排水設備、下水道や浄化槽、そして処理施設に至るまで、さまざまなインフラシステムが連動することで初めて成立します。
そのため、大地震による断水や停電、地盤沈下や液状化による地下埋設排水管の損壊、あるいは電気設備の水没などが発生すると、便器自体が無傷であっても水洗トイレシステムは機能しなくなります。
ここで重要なことは、水洗トイレシステムが機能しなくても、生理現象である「排泄ニーズ」は止まらないということです。
「能登半島地震(能登町)における発災後のトイレ事情調査」※1(特定非営利活動法人日本トイレ研究所(災害用トイレ普及・推進チーム)、2025年11月公表)では、発災後わずか「1時間以内」「1~3時間以内」にトイレに行きたくなった被災者は延べ54.7%、「3~6時間以内」も合わせると88.3%に上りました(図-1)。
発災直後の大混乱状態であっても、排泄は待ったなしなのです。

図-1 最初にトイレに行きたいと感じた時間
質問「地震発生後,最初にトイレに行きたいと感じた時間はどのくらいですか?」への回答
出典:「能登半島地震(能登町)における発災後のトイレ事情調査」
水洗トイレが流せない状況で無理に使用し続けると、便器はあっという間に排泄物で満杯となり、悲惨な衛生状態となります。
不衛生で不便なトイレ環境を避けたいという心理から、被災者は「トイレに行く回数を減らそう」として水分や食事の摂取を控えるようになります。
この「水分摂取の抑制」こそが、災害関連死を引き起こす原因ではないでしょうか。
水分不足は脱水症状や血圧上昇、静脈血栓塞栓症(エコノミークラス症候群)、心筋梗塞や脳梗塞といった循環器系疾患の発症リスクを高めるとされています。
また、排尿を我慢することは膀胱炎などの尿路感染症を誘発し、不衛生な環境は感染性胃腸炎の発生を引き起こすことにもつながります。
過去の震災においても、避難生活における健康悪化によって命を落とす「災害関連死」が多数報告されています。
災害時のトイレ対応は、単なる不便の解消ではなく、被災者の命と健康、そして尊厳を守るための「ライフライン対策」と考えるべきです。
(2) 数量だけではない運用面の課題
これまでは「災害用トイレを何基備蓄するか」
「何基届けるか」というように、“モノ”としての数量確保に議論が集中する傾向にありました。
「避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン」(内閣府(防災担当)、令和6年12月改定)などでも、「避難者50人に1基(長期化する場合は20人に1基)」といった数量目標が設定されています。
東日本大震災における被災自治体を対象にした調査(岡山朋子(2011年度調査)、名古屋大学エコトピア科学研究所、協力:NPO法人日本トイレ研究所)では、避難所に仮設トイレが充足するまでに要した日数として「3日以内」と回答した自治体は34%、1か月以上を要した自治体は14%となりました。
「能登半島地震(能登町)における発災後のトイレ事情調査」では、仮設トイレやトイレ車両の到着日数について、「初日」の回答は7.6%に対し、「8日以上」は50.0%でした(図-2)。
道路の寸断、物流の混乱、燃料不足などが重なる被災現場において、外部からの仮設トイレやトイレカーなどの調達・輸送・設置には数日から数週間の時間を要することがわかります。
仮設トイレやトイレカーが被災地近郊まで運ばれてきても、平坦な設置スペースがない、進入路が損壊している、あるいは近くに電源がないといった理由で設置できないケースもあります。
さらに、定期的な清掃管理体制が整っていない、トイレットペーパーや照明がない、あるいはし尿の汲み取り作業が滞ることで使用できないこともあります。
つまり、災害時トイレ対応の本質は、「モノの確保」だけではなく、現地で安心・安全・衛生的に「使える状態」を切れ目なく確保し続けられるという運用設計が重要です。

図-2 仮設トイレやトイレ車両の到着日
質問「仮設トイレやトイレ車両が来たのは,発災後何日目ですか?」への回答
出典:「能登半島地震(能登町)における発災後のトイレ事情調査」
(3) 時間経過に応じた組み合わせの必要性
被災地において「使えるトイレ」を切れ目なく提供するためには、一種類の災害用トイレに依存せず、発災からの時間経過とインフラの復旧状況に応じて、異なる特性を持つ災害用トイレを組み合わせる戦略が必要です。
表-1のように、携帯トイレ・簡易トイレからマンホールトイレ、そして仮設トイレやトイレカーなどへと、時間軸に沿って「複数の選択肢」を繋いでいくことが、避難生活におけるトイレ対応の基本的考え方となります。
(4) 初動対応の要としての「携帯トイレ」と品質基準の確立
発災初期において、命を守る要となるのが「携帯トイレ」です。
携帯トイレとは、断水や排水管破損によって流せなくなった既存の洋式便器に袋を取り付け、そこに排泄した大小便を吸収シートや凝固剤によって固め、袋を縛って一時的に保管するトイレです。
携帯トイレの優位性は、建物内のトイレ空間をそのまま生かせる点です。
住居や避難所のトイレ個室は、雨風を凌ぎ、内鍵でプライバシーが守られ、手すりなどが備わっています。
使い慣れた屋内の便器に携帯トイレを被せるだけで直ちに使用できるため、特に女性や子ども、高齢者や障害者にとって大きな安心となります。
しかし、携帯トイレの備蓄と選定を巡っては、これまで「性能のバラツキ」という深刻な課題がありました。
従来は「安さ」や「コンパクトさ」が重視され、吸収性能などに関する共通の客観的指標がありませんでした。
市場に流通する製品の中には、水での吸水能力しか確認しておらず、人の尿に対しては十分吸収せずに袋の底に溜まってしまうものや、袋が薄く破れてしまいそうなものなどが混在していました。
使用時に尿が固まらず漏れたり悪臭が漂ったりすれば、衛生問題につながります。
命を守るための備えが二次被害を増幅させることは避けなければなりません。
こうした状況を改善するため、日本トイレ研究所は2025年に大学教授や研究者と共に「携帯トイレに関する規格Ver.1.0」を策定し、客観的データに基づく「規格適合評価制度」をスタートしました。
この規格では、実際の尿の化学的成分に近い400mLの人工尿を、確実に吸収・凝固できることを必須の性能基準として定めています。
これらの性能を有する製品リストを当研究所のWebページ「携帯トイレに関する規格適合製品リスト」※2にて公表していますので、備蓄する際には参考にしてください。
2. 建設現場から始まった「快適トイレ」
(1) 労働環境改善としてのトイレ
避難生活を支える屋外設置型の仮設トイレに関して、大きなイノベーションとなったのが「快適トイレ」の誕生です。
建設現場やイベント会場に設置されてきた従来の仮設トイレは、狭い、和式便器、臭気、簡易な鍵など、とくに被災者にとって使い勝手が良いものではありませんでした。
これらは建設現場において「運搬性」「堅牢性」「省スペース性」を追求して開発されたものであり、「快適性」に関しては後回しになっていたと考えられます。
この状況に変革をもたらしたのが、建設業界における人手不足と入職者対策でした。
若手や女性から建設現場が敬遠される主要な原因の一つとして、「汚い・臭い・暗い仮設トイレ」が挙げられていました。
そこで国土交通省は働きやすい建設現場を実現するため、2014年より和式タイプの仮設トイレから洋式かつ衛生的なトイレへの転換に取り組み、2016年8月に「快適トイレの標準仕様」を策定・公表しました。
日本トイレ研究所は国土交通省と連携し、2015年より「どこでもトイレプロジェクト」を立ち上げました。
本プロジェクトは、仮設トイレの質的改善を推進することで、建設現場のトイレ環境を改善すると共に、河川敷、イベント会場、避難所などのトイレ環境の改善につなげることを目指した取組みです。
また、当研究所は、快適トイレの普及の推進と同時に、仮設トイレのさらなる質的向上を目的として、国土交通省が定める快適トイレの標準仕様に則った仮設トイレに「快適トイレ」認定を行うと共に、「快適トイレ認定マーク」を発行しています。
認定マークは、快適トイレの標準仕様への適合度を視覚化するため、必須の仕様を満たしているものを「快適トイレ(★)」、装備していればより快適に使用できる仕様・付属品を一定数以上備えているものを「快適トイレ(★★)」と分類しました。
(2) 建設現場から災害現場への波及効果
「快適トイレ」の導入は、建設現場の環境改善にとどまらず、災害時の避難所支援のあり方にも効果をもたらしました。
日本国内で流通する仮設トイレの多数は、平時において建築・建設現場で使用されています。
従って、平時の現場において仮設トイレが「快適トイレ」へと置き換わっていくことは、被災地に緊急輸送される仮設トイレのストック全体が自動的に「快適なトイレ」へと底上げされることを意味します。
国土交通省の直轄工事において快適トイレの導入が原則化された結果、全国の仮設トイレの質は飛躍的に高まりました。
平時には建設現場で作業員の健康を支え、災害時には被災地に輸送され避難者の尊厳を守る。
この平時と有事の垣根を超えた質の転換こそが、快適トイレの大きな功績です。
(3) 災害現場で浮き彫りとなった課題
令和8年熊本地震では、発災直後の被災地の気温が連日40度を超える酷暑に見舞われました。
断水の中、屋外に設置された仮設トイレは直射日光により室内温度が高くなり、過酷な環境となりました。
このような状況では、被災者が安心してトイレ利用ができていなかったことが想像されます。
また、仮設トイレの多くは入口に数十cmの段差が生じます。
足腰の弱った高齢者にとっては利用が容易でありません。
車いす利用者の場合、車いすからトイレに移乗するサポートを介助者1人では対応できないので、負担となっていたようです。
狭い個室内にトイレ利用者と介助者が入るとドアを閉めることができなくなるため、プライバシーの確保も困難だったとの報告がありました。
さらに、被災地支援のため出動した日本赤十字社高知県支部の救護班からは、トイレカーの階段で高齢者が転倒してケガをしたケースの報告もありました。
これらの教訓が示しているのは、災害時のトイレ対策において仮設トイレやトイレカーなどを設置するだけでは十分ではないということです。
要配慮者に配慮したクオリティへと引き上げることが求められています。
3. トイレカーなどの普及と運用
(1) 快適トイレへの付加価値
快適トイレの普及によって仮設トイレのクオリティが高まる中、その快適性に機動力や処理能力という付加価値を掛け合わせる形で技術開発が進んでいます。
トラックなどの荷台に直接トイレユニットを組み込んだ「トイレカー」「トイレトラック」、けん引式の「トイレトレーラー」、地上に平置き設置できる「トイレコンテナ」などが挙げられます。
これらの移動式のトイレは、給水タンク、汚水貯留タンク、太陽光パネル、バッテリー、冷暖房エアコン、温水洗浄便座、洗面台、LED照明などが装備されています。
なかでも、各地の「防災道の駅」などから被災地へ派遣される「防災用コンテナ型トイレ」は、水循環処理システムや太陽光発電を有しており、汚水をその場で処理して洗浄水として再利用できるので、計画処理能力の範囲においては、給水と汲み取りを行わずに使用することができます(表-2)。
また、車に積載したまま使用するタイプの仮設トイレは入口に数段の階段が必要となりますが、コンテナタイプは地上に平置きするため、段差をかなり解消できます。
これらトイレの機動性と質の高さに着目し、2025年には内閣府が中心となって「災害対応車両登録制度(D-TRACE)」が創設・運用開始されました。
全国のトイレカーなどを事前登録・データベース化し、大規模災害発生時には要支援地域への迅速派遣が目指されています。

出典: 国土交通省Webページ(https://www.mlit.go.jp/road/road_fr4_000201.html)
(2) トイレカーなどの構造・運用・維持管理における現場の課題
一方で、トイレカーなどの優れた性能の裏側では、令和6年能登半島地震や令和8年熊本地震の被災現場では、トイレカーなどの構造・運用上の課題が浮き彫りとなりました。
第一の課題は「車両構造に由来する階段・段差」です。
トイレカー・トイレトラックなどは、車両の上にトイレユニットが位置する構造上、地上からトイレ入口までに3~5段の急な階段を上り下りしなければなりません。
前述の日赤救護班の報告の通り、段差のある構造は要配慮者の利用を阻んでしまいます。
第二の課題は「設置位置」です。
令和8年熊本地震では各地からトイレカーなどが駆け付けたのですが、利用面や維持管理面、車両重量などを考慮して、適切な場所に設置することが必要になります。
給水車やバキューム車が横付けできる作業動線があるかなども検証して設置することが求められます。
今後は、トイレカーなどが来る場合を想定した準備が必要になります。
第三の課題は「維持管理」です。
仮設トイレやトイレカーなども基本的には「給水」「汲み取り」「トイレ掃除」が必要です。
前述の水循環タイプの防災用コンテナ型トイレも、設計で想定した使用回数を越えれば、水質悪化や余剰水・汚泥の貯留が考えられます。
また、高機能になればなるほど、専門的な維持管理が必要になります。
これらが実施できなければ、稼働できなくなります。
(3) 受援体制を支える「し尿汲み取りと清掃の一体的発注スキーム」
仮設トイレやトイレカーなどを現地で「使える状態」にするための制度的解決策のメニューとして打ち出されたのが、内閣府と環境省が構築した「し尿回収業者の協力を得た避難所の仮設トイレ等の清掃管理スキーム」です(図-3)。
従来の災害対応では、仮設トイレの設置は防災・危機管理部署、し尿汲み取りは廃棄物関連部署、日常清掃は避難者やボランティア、もしくは支援行政などに頼るという対応が行われていました。
その結果、被災者や避難所職員に清掃負担が集中し、清掃が行き届かなくなったトイレから衛生環境が破綻する悪循環が生じた避難所もありました。
本スキームは、トイレからのし尿の回収を既に委託している業者の協力を得て、し尿回収のタイミングに加え、それ以外のタイミングでも清掃管理を実施するよう市町村が追加で委託を行った場合にその費用を事後的に清算することを可能とする、財政支援スキームです。
これにより、市町村によるし尿回収および清掃管理の一体的な委託が可能となります。
し尿回収業者を司令塔に、汲み取りおよび清掃・消毒などを行う維持管理の実現が期待されます。
屋外に設置される仮設トイレやトイレカーなどは公共トイレとしての使用が想定されます。
そのため、トイレを長期間「安心して使える状態」に保つと同時に、感染症予防の観点からも、本スキームは重要な役割を担うと考えます。

図-3 し尿回収業者の協力を得た避難所の仮設トイレ等の清掃管理スキーム
出典:環境省Webページ(https://www.env.go.jp/saigai/kumamoto_earthquake_202607/sns/202608.html)
4. マンホールトイレのトイレ個室の質
(1) 発災直後に稼働できる優位性
外部からの物資供給が間に合わない災害初期において、公共的なトイレとして力を発揮するのがマンホールトイレです。
マンホールトイレとは、避難所などの敷地内の地中にマンホールトイレ専用の設備を整備し、その上部にマンホールを設置しておき、被災時にその蓋を開けてトイレ個室を組み立てることでトイレとして利用できる技術です。
地中に整備する主な下部構造は、下水道接続、浄化槽接続、便槽接続の3種類です。
マンホールトイレの最大の強みは、発災初日から直ちに開設できることです。
避難所にトイレ個室の資材を保管しておけば、住民自ら組み立てることができます。
さらに、仮設トイレやトイレカーなどと比較した構造上の利点として、トイレ入口の段差が小さいためバリアフリー化できる点が挙げられます。
ただし、地震による地盤沈下や液状化などにより、地中の設備が損傷した場合は、使用できなくなります。
(2) トイレ個室のクオリティ
マンホールトイレの普及が進む中、地中の設備整備は徹底される一方で、地上に設営されるトイレ個室のクオリティが課題になっています。
例えば、簡易的なテントは収納性や設営の容易性は高いものの、防犯の観点から不安要素が残ります。
しっかりした施錠を有しないタイプも同様です。
また、入口の開閉をファスナーで行うタイプは破損してしまうことがありました。
マンホールトイレが優れたインフラとして機能するには、地中設備の耐震性に加え、地上に組み立てるトイレ個室に関しても、「快適トイレ」と同等のクオリティを保つための標準仕様を検討することが必要だと考えます。
5. マンホールトイレの新たな可能性
マンホールトイレの役割の拡大において注目されているのが、災害時のトイレとしてだけでなく、避難所で発生する多様な汚水の受入拠点として活用する試みです。
避難所には、トイレカーはもちろんのこと、ランドリーカー(移動式洗濯車)、キッチンカーなどさまざまな機能車両が集結します。
しかし、これらの車両を運用する上で最大の問題は、汚水の処分です。
汚水を排水できなければ、高機能な車両も稼働停止せざるを得ません。
マンホールトイレの流入口にトイレカーやランドリーカー、キッチンカーから発生した汚水を流すことができれば、非常に効果的です。
マンホールトイレを基点として移動式の衛生設備を連携することで、避難所における生活の質を大きく向上させることにつながります。
6. 「使える状態」を平時からつくる社会
本稿で概説してきたとおり、災害時におけるトイレ対応は、従来の何基備蓄したかという「モノの確保」から、被災者の生命・健康・尊厳を守るための「使える状態」を切れ目なく維持し続ける
システム設計へと転換することが求められています。
発災直後の初動対応を担う携帯トイレ・簡易トイレに始まり、迅速に開設できるバリアフリーなマンホールトイレ、建設現場のイノベーションから波及した快適トイレ、そして機動力を誇るトイレカーや日常の使用感に近いコンテナトイレなど、時間経過に応じて適応する災害用トイレは揃いつつあります。
しかし、優れた製品が存在しても、それらを被災現場で即座に機能させるための「運用訓練」と「受援計画」が平時から準備されていなければ、有事の混乱の中では宝の持ち腐れとなってしまいます。
災害用トイレを特別な備えとしてしまい込んでおくのではなく、平時の公共工事、イベント、祭り、防災道の駅、あるいは日常の防災訓練や学校教育の場において日常的に活用し、住民や職員が使い慣れ、改善を重ねることで社会習慣として定着させることが必要です。
そのためには、水道、下水道、浄化槽、し尿回収、衛生、福祉、運送などの分野で働くプロフェッショナルな人が連携して取り組むことが不可欠です。
地域社会の中で、臨機応変に形を変えられるトイレ環境こそが、未曾有の大災害に見舞われた際にも、被災者の命と尊厳を守り抜く強固な砦となります。
本稿が災害時のトイレ対策を前進させる一助になれば幸いです。
【補注】
※1「能登半島地震(能登町)における発災後のトイレ事情調査」
特定非営利活動法人日本トイレ研究所(災害用トイレ普及・推進チーム)
https://www.toilet.or.jp/wp/wp-content/uploads/2025/11/bosaitoiletsurvey_noto20260227.pdf
※2「携帯トイレに関する規格適合製品リスト」特定非営利活動法人日本トイレ研究所
https://www.toilet.or.jp/projects/keitaitoilet_standard/
【出典】
最終更新日:2026-11-20

