| 新規性 |
ドレーン材に被感知材を、ケーシング先端に感知装置を取り付けることで、地中でのドレーン材の残地深度を正確に管理できる。これにより「共上り」などの減少をリアルタイムかつ定量的に把握できる。 |
| 品質性 |
ドレーン材の地中残地深度をリアルタイムで定量的に把握し、共上り等の異常発生時に直ちに検知・修正施工が可能となるため、施工品質が向上し、信頼性の高い地盤改良を実現できる。 |
| 経済性 |
ドレーン材の単価向上のため、基本的には経済性は劣るものの、打設ミスの減少によるロス率の低減や、手戻り工事を未然に防ぐことができるため、現場条件次第では経済優位性の可能性につながる。 |
| 省人化・省力化 |
従来技術と同等である。 |
| 施工性・工期短縮 |
残地深度の定量的な把握により打設ミスが減少し、ロス率が従来工法の5.2%から3.1%に低減するため施工性が向上する。手戻りによる工程の遅延を防ぐことで、計画通りの工期遵守につながる。 |
| 耐久性・長寿命 |
従来技術と同等である。 |
| 維持管理 |
従来工法と同様、本工法におけるドレーン材は地中環境において化学的に安定しており、圧密時の地盤変形にも追従する柔軟性を有するため、排水機能が低下しない。そのため特に維持管理が不要である。 |
| 景観・美観性 |
従来技術と同等である。 |
| 環境性 |
従来技術と同等である。 |
| CO2削減量 |
従来技術と同等である。 |
| 施工の安全性 |
従来技術と同等である。 |
| 特許、審査証明など |
建設技術審査証明（技審証第0302号）を取得しており、第三者機関によってその有効性が認められている。 |
| 施工実績 |
国土交通省で約140件、その他の公共機関で約120件の施工実績がある。 |
| 適用範囲 |
PBD工法を採用する軟弱地盤対策工事全般に適用可能である。技術提供可能地域にも制限はない。特にドレーン材の「中間止め」や支持層の地盤強度が小さい現場など、特殊な条件で特に高い効果を発揮する。 |
