- 2025-01-24
- 積算資料公表価格版
第2節 機材の保有状況
(1) 全体概要
会員企業各社における地域別機材保有量の集計を表-2、図-2に示した。
機材保有量は前回調査結果と比べ、全国計で増加しており、地域別では北海道、関東、北信越、中部、中国、九州・沖縄で保有量が増加、その他の地域では減少した。
(2) 保有地域別・機材別保有量
機材別に保有量を集計した結果を表-3に示した。
機材保有量は、全国総計で6,772億900万円であったが、その構成は、枠組足場類3,874億2,400万円、型枠類16億700万円、支保工類740億3,600万円、パイプ類674億2,100万円、養生材等1,012億3,500万円、その他454億8,600万円となった。
地域別に見ると前回調査結果と同様に、大都市圏を抱える関東、中部、関西、及び九州・沖縄の構成比が高い傾向が続いている(表-4)。
次に機材別に見ても構成比率の高い関東、中部、関西、九州・沖縄を合計すると、枠組足場類69.7%、型枠類97.0%、支保工類は75.5%、パイプ類67.7%、養生材等66.5%と、大都市圏を抱える4地域に機材保有量が集中する結果となっている。
機材別の構成比率は、枠組足場類57.2%、型枠類0.2%、支保工類10.9%、パイプ類10.0%、養生材等14.9%となった(表-5)。
(3) 枠組足場類の保有状況
枠組足場類の保有量を表-6に示した。
枠組足場類の保有量は、総計で3,874億2,400万円であった。
その構成は枠組足場1,270億3,300万円(構成比32.8%)、くさび式足場1,446億円(同37.3%)、手摺先行部材等257億8,000万円(同6.7%)、長尺足場板341億7,100万円(同8.8%)、吊り足場372億4,400万円(同9.6%)、移動室内足場165億6,700万円(同4.3%)、脚立20億2,900万円(同0.5%)となった。
前回調査結果と比較すると、くさび式足場及び吊り足場の保有量が大きく増加した。
軽仮設材保有地域別の構成比率は、枠組足場類合計で関東が33.7%と一番高くなった(表-7)。
なお、くさび式足場と低層住宅用足場(一側足場)は別枠を設けて集計している。
(後術の(10)低層住宅用足場(一側足場)の保有状況を参照)
(4) 型枠類の保有状況
型枠類の保有量を表-8に示した。
鋼製型枠の保有量は、全国計で16億700万円となった。
前回調査結果比での全国計は8,200万円の増加(5.4%)となったが、前々回調査比では-12.7%で、回復し切っていない。
保有地域別の構成比率は、関東が86.9%と拡大しており東京及び近県での需要集中がうかがえる一方で、北海道・関西における大幅減も関東の構成比率拡大に影響している。
(5) 支保工類の保有状況
支保工類の保有量を表-9に示した。
支保工類の保有量は、全国計で740億3,600万円となった。
その構成は、パイプサポート86億1,800万円(構成比11.6%)、システム支保工536億1,500万円(同72.4%)、四角支柱17億1,500万円(同2.3%)、支保梁77億7,700万円( 同10.5 %)、大型支保工23億1,100万円(同3.1%)となった。
前回調査比では、大型支保工が額・構成比率共に縮小に転じ、30億円減少している。
支保工類合計での保有地域別構成比率は、関東38.1%、関西15.5%となったが、関東がほぼ横這いに対し、関西の比率が縮小し前々回(14.6%)並みとなっている(表-10)。
(6) パイプ類の保有状況
パイプ類の保有量を表-11に示した。
パイプ類の保有量は、総計674億2,100万円となった。
その構成は、丸パイプ339億5,700万円(構成比50.4%)、角パイプ94億600万円(同14.0%)、クランプ240億5,800万円(同35.7%)となった。
前回調査比では、保有量総計は増加している(16.2%)が、機材別の構成比率に大きな変化はない。
保有地域別の構成比率を見ると、関東、中部、関西、九州・沖縄など大都市圏を抱える地域の比率が高い(表-12)。
(7) 養生材等の保有状況
回答企業の養生材等の保有量を表-13に示した。
養生材等の保有量は、全国計で1,012億3,500万円となり、1,000億円の大台に乗せた。
その構成は、仮囲い99億7,800万円(構成比9.9%)、メッシュシート118億1,100万円(同11.7%)、安全ネット112億1,300万円(同11.1%)、防音パネル88億4,800万円(同8.7%)、防音シート39億5,700万円(同3.9%)、仮設ハウス240億9,300万円(同23.8%)、備品143億4,000万円(同14.2%)、敷鉄板153億2,700万円(同15.1%)、保安機材16億6,800万円(同1.6%)となった。
総計としては増加したが、各区分では増減が入り混じっている。
地域別の割合を見ると、東北、関東、関西、九州・沖縄の比率が高いが、関西は保有額の減少が響き比率が縮小(-5.4%)している。
一方で北信越・中国の増加が著しい(表-14)。
(8) 上記に属さない機材のうち「その他」の保有状況
回答企業の「上記に属さない機材のうち「その他」」の保有量等を表-15に示した。
上記に属さない機材の保有量は、別途解析している「台車」「レンタル用パレット」を除き、全国計で454億8,600万円の大幅増(70.5%)となった。
前回調査結果と比較すると、北信越・四国で減少した以外は、全ての地域で保有量が増加した。
特に関東は1.7倍に近い大幅増となった。
しかし保有地域別の構成比率は、総計の増加額が大きかったため、関東は46.9%と僅かに縮小している。
(9) 上記に属さない機材のうち「台車」「レンタル用パレット」の保有状況
回答企業の「台車」「レンタル用パレット」の保有量を表-16に示した。
全国計で「台車」74億8,300万円、「レンタル用パレット」113億5,400万円となり、前回調査結果比較では、「台車」が減少(-14.2%)、「レンタル用パレット」が増加(5.5%)した。
保有地域別の構成比率は、「台車」「レンタル用パレット」ともに関東が圧倒的に高いが、「台車」については関東地域の保有量が減少し、構成比率も低下している。
また関西地域は「台車」「レンタル用パレット」共に保有量を大きく減らしているが、これは同地域からの調査票回答数が減ったことが影響している。
(10) 低層住宅用足場(一側足場)の保有状況
回答企業の低層住宅用足場(一側足場)の保有量を表-17に示した。
前回調査結果と比較すると、低層住宅用足場(一側足場)の全国保有量は、188億300万円と大幅減になったが、前々回(126億9,500万円)比では増(48.1%)となっているほか、従来回答の無かった中国での保有が確認できた。
また保有地域別の構成比率は、従来は関東、中部、関西が大きかったが、中国での保有量確認や北信越の伸びにより、各地域の比率が平準化された。
第3節 メーカーに対する要望
メーカーに対して、製品開発についての要望等、意見に関するコメントの一覧を表-18に示した。
第4節 軽仮設材保有量等の推移
軽仮設材の保有量等の推移を参考表1~6にまとめた。

参考表2 資本金階層別(全社従業員数) 回答企業の総括表

参考表3 資本金階層別(内賃貸部門従業員数) 回答企業の総括表

参考表4 資本金階層別(支社・営業所) 回答企業の総括表

参考表5 資本金階層別(機材センター又は工場) 回答企業の総括表

参考表6 資本金階層別(生産製造工場) 回答企業の総括表

第16回 軽仮設材の保有量に関する実態調査報告 全4回
第16回 軽仮設材の保有量に関する実態調査報告①
第16回 軽仮設材の保有量に関する実態調査報告②
第16回 軽仮設材の保有量に関する実態調査報告③
第16回 軽仮設材の保有量に関する実態調査報告④
【出典】
積算資料公表価格版2025年2月号

最終更新日:2025-01-24
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