建設資材データベーストップ > 特集記事資料館 > 建築施工単価 > CLTの普及に向けて〜進む法整備と今後の課題〜

 

1. はじめに

CLTとはCross Laminated Timber(クロス・ラミネイティッド・ティンバー)の略称で,板状に製材して乾燥させた木材を横に並べた後,繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料である。通常の木材からは取ることのできないサイズの大版パネルがCLT によって可能になった。
 
CLTは1995年頃からオーストリアを中心として研究開発が進められてきた。木質材料としては新しいものだが,現在では発祥のヨーロッパだけでなく北米やオセアニアなど,世界中に利用が広がってきている。CLTは大版の木質パネルであり,床や屋根版,壁として利用される。まず壁を設置してからその上に上階の床を敷き,さらに上の階の壁を建て込んでいくというのが基本的な使われ方だ(写真-1)。海外ではCLTを使って中高層の木造建築が数多く建てられている(写真-2)。建物の全体にCLTを使わずに,鉄骨やRC,または木造の軸組工法などと組み合わせて部分的に利用する場合も多い。世界中で2016年は約77万㎥のCLTが製造されたとみられ,2018年には100万㎥に達すると見込まれている(図-1)。
 

【写真−1 大版CLTによる施工風景】

【写真−2 CLTを使った10階建ての集合住宅(イギリス・ロンドン)】




 

【図−1 CLTの製造量】




 

2. CLTの利点

CLTは断熱性能(RCの約13倍)や,軽量さ(RCの約1/5)など木材としての長所を持っている。軽量さは建物規模が大きくなった際には基礎や杭などにかかるコスト削減につながる。木材は燃える材料だが,CLTは分厚いためなかなか火が燃えつきにくく,一度火がついても炭化層が形成されてすぐに燃え抜けることはない。また,木材は温湿度の変化により膨張収縮し寸法に狂いが生じるが,CLTは板を直交に貼り合わせているため,板同士が変形を抑えあうことにより高い寸法安定性を持っている。あらかじめCLTを工場で加工してから現場に運ぶため,施工の際に寸法のずれが起こりにくくスムーズに施工を進められる。さらに,大版のパネルであるため部材点数を少なくすることができ,このことも現場での施工を容易にし,素早い施工を可能にする。工場でパネルの製造と加工を行うため現場での騒音や廃棄物も少なくなり,確実な品質管理にもつなげることができる。
 
そして,環境面でも高い優位性を持っている。建築材料として木材を使えば,その建物が壊されるまで,その木材が成長時に吸収した大気中の二酸化炭素を固定したまま貯蔵することになる。CLTを製造する際に使われるエネルギーは鉄骨やコンクリート製造時に比べて小さく,環境負荷が少ない。
 
また,大きな面として木の表面をそのまま見せて用いることで,木の香りを嗅いだり,手で触ったり,目で見たりすることで血圧・脈拍・心拍数などが抑えられ,リラックス効果が期待できる。木目や木の肌触りを感じる心地のよい空間の実現もCLT の大きな魅力だ。
 
一方,デメリットとしては,従来の木造に比べると木材利用量が多くなるため,材料のコストが高くなることが挙げられるが,適材適所での利用や,量産化や設計の合理化によるコストダウンにより解消していきたいと考えている。
 
 

3. 日本でのCLTの現状

3.1 建築基準

日本国内では2016年4月にCLT関連の建築基準法に基づく告示が施行されたことにより,通常の建築確認によってCLTを使った建築が可能となった。この告示の施行により鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建築と同様に構造計算を行うことができるようになり,CLTの一般利用がスタートした。また,これ以降も,2017年9月にツーバイフォー工法の床版および屋根版にCLTの使用を可能にする告示の改正(国土交通省告示第1540号)や,2018年3月に構造計算に用いるCLTの基準強度が拡充(国土交通省告示第1024号)された。
 
ツーバイフォー工法でCLTを利用するには限界耐力計算をしなければならなかったが,告示の改正により許容応力度等計算(ルート2)を行うことで床や屋根にCLTを利用できるようになった。
 
また,建築物の構造計算に用いるCLTの基準強度については,図-2のように改正された。床版や屋根版について,今までは使用可能なCLTの層構成が限定されていたが拡充され、より合理的で自由度の高い設計ができるようになった。例えば屋根版ではこれまで5層5プライ以上を必要としていたが,3層3プライが使えるようになったり,床版での2方向はね出しが可能になった。
 

出典:国土交通省ホームページ http://www.mlit.go.jp/report/press/house05_hh_000720.html
【図−2 構造計算に用いるCLTの基準強度の拡充(層構成の追加)について】




 

3.2 建築実例

CLTの一般利用がスタートして2年が経過し2018年4月時点でCLTを利用した建物は日本国内で180件以上となった。さまざまな用途の建物にCLTは利用されてきており,今後も,下地島空港旅客ターミナル施設(沖縄県宮古島市)での屋根への利用や,鉄骨造10階建ての床に利用する高層マンション(宮城県仙台市)などの大規模プロジェクトも進行中である。
 
ここではいくつかの事例を紹介したい。


■三東工業社 信楽本店(滋賀県甲賀市)
2016年4月に施行されたCLTパネル工法に関する建築基準法告示に則った日本初の建物である。地元のびわ湖材を使用した滋賀県初の建築物であり,木質感あふれる室内空間となっている(写真-3)。
 

【写真−3 三東工業社 信楽本店(写真撮影:杉野圭)】




 
■いわきCLT復興公営住宅(福島県いわき市)
CLTを壁,床,屋根に全面的に採用している。3階建ての3棟57戸からなる集合住宅で,延べ床面積は4,680㎡と2018年5月現在では国内最大規模の建物である。大版CLTパネルであることをいかして施工の効率化を目指し,約5.5カ月という短工期で完成している。全住戸内の床段差をなくしてバリアフリーを実現したり,準耐火構造の燃えしろ設計により室内の壁の一部でCLTをそのまま見せたりするなどの設計上の工夫もなされている(写真-4)。
 
 
【写真−4 いわきCLT復興公営住宅(写真撮影:Nacasa & Partners)】



 
■ローソン 館林木戸町店(群馬県館林市)
屋根版としてのCLTを採用している。建物の内側と外側は共にCLTをそのまま見せており,張弦材とCLTを組み合わせることによって,スパン約10mの無柱空間を確保しているコンビニエンスストアである(写真-5)。
 

【写真−5 ローソン 館林木戸町店(写真撮影:石田篤)】




 

4. 今後に向けて

国のCLTに対する公的助成は,2018年度もさまざまなメニューが用意されている(表-1)。実需の喚起のための大きな後押しとなるもので,CLTに取り組んでみようという方はぜひ活用されたい。
 



 
CLTがこれから日本で普及していくためには以下の三つがポイントとなると考えている。


●CLTの設計や施工ができる人を増やす
当協会ではCLTの理解を深めてもらうため,設計者や施工者に向けた講習会を開催している。今後も,さまざまな講習会や資料のとりまとめ,周知を通じてCLTを扱える設計・施工者の拡大の取り組みを進めていくこととしている。
 
●CLTを使いやすくするための技術開発
技術開発のテーマとしては「中高層建築物へのCLTの利用」が挙げられる。2018年には2時間耐火の大臣認定を取得すべくCLT協会でも取り組みを進めている。2時間耐火の認定を取得することで14階建てまでの建築が可能になる。また,CLT協会内のワーキンググループではCLTを使った中層建築物の構造面を含め標準仕様の検討を進めている。まず標準的な仕様を設定して示すことで,そこからさまざまな工夫が生まれるようにしたいとも考えている。
 
●材料コストや施工コストを下げる
CLTの日本での生産量は,2017年で1万5,000㎥の実績で2018年は3万㎥程度の見込みである(図−1)。国内の全7工場で年間6万㎥の製造能力があるため,まだまだ製造には余裕がある。需要を増やすことで量産効果と各社間の競争による価格の低減が起きてくることが第一だろう。
 
そして,より重要なのは,設計や施工の仕組みや仕様を洗練させていくことで建物全体としてのコストを低減していくことだ。そのためには,施工の実情を踏まえた設計手法の合理化や新たな接合金物の開発などが必要になってくる。


 
CLTの現状は,開発と普及が同時進行していることが特徴といえる。多くの方の知恵をいただきながら一緒に取り組み,CLTを使った建築物が日本でもあちこちにみられるようにしたいと考えている。
 
 

一般社団法人 日本CLT協会               
業務推進部長 中島 洋(なかしまよう)

 
 
 
【出典】


建築施工単価2018夏号



 

 

同じカテゴリの新着記事

最新の記事5件

カテゴリ一覧

バックナンバー

話題の新商品