日本大学生産工学部建築工学科教授湯浅 昇 １．建設業法改正で「解体工事業」が新しい許可業種に 建設業法は、1971年に建設業を「登録制」から「許可制」に切り替え、 許可業種区分として、総...

砂防鋼構造物研究会 １．はじめに 砂防堰堤は古くよりコンクリート製の不透過型砂防堰堤が用いられてきた。 しかし、1970年頃から土石流・流木の捕捉工として鋼製の透過型砂防堰堤の開発が進め...

独立行政法人 農研機構 農村工学研究所 資源循環工学研究領域 エネルギーシステム担当後藤 宏 １．はじめに わが国の水力の発電利用は、明治21年（1888年）宮城県三居沢発電所が最古と言わ...

一般社団法人日本建設業連合会 環境委員会保全技術部会 １．はじめに 一般社団法人日本建設業連合会（日建連）は、建設業の総合的な環境対策を推進するため、 日建連会員の環境行動指針として位置...

独立行政法人 防災科学技術研究所 雪氷防災研究センターセンター長　上石 勲 １．はじめに 平成26年2月中旬に関東甲信地方を中心に東北地方太平洋側、北海道道東地方で豪雪となり、 交通マヒ...

国土交通省北陸地方整備局 北陸雪害対策技術センター　雪害対策官　遠藤 正樹同　施工調査・技術活用課長　浦澤 克己 １．はじめに わが国における道路の雪害対策に関する本格的な取り組みのスター...

一般財団法人建設経済研究所 研究員竹内 広悟 ３．アジア諸国における水害対策 3.1 インドネシア インドネシアにおける自然災害の発生状況 図-7　1980年から2010年までの災害（...

一般社団法人砂防・地すべり技術センター 斜面保全部向井 啓司 近年、豪雨に伴う斜面崩壊による深刻な災害が発生している。 ここでは、平成23年9月に発生した紀伊半島大水害、ならびに平...

公益財団法人 日本環境協会 エコマーク事務局 １．エコマークの概要 日本環境協会では、1977年3月の設立以来、環境保全に対する国民の理解の増進と国民各層の環境保全活動への参加促進を目...

国土交通省大臣官房技術調査課建設システム管理企画室 課長補佐本間 大策 １．はじめに 「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」（平成12年法律第100号）（以下「グリーン購入法」...