「現場打ちコンクリート構造物に適用する機械式鉄筋継手工法ガイドライン」について｜建設情報クリップ

2018-05-09
特集生産性向上 | 積算資料公表価格版

「現場打ちコンクリート構造物に適用する機械式鉄筋継手工法ガイドライン」について

はじめに

わが国の人口は2008年の約1億2,800万人をピークに減少に転じ，高齢化が進んでいます。

この中で，持続的な経済成長を遂げていくためには，働き手の減少を上回る生産性の向上や，新たな需要の掘り起こしを図っていくことが必要です。

建設業は社会資本の整備の担い手であると同時に，社会の安全・安心の確保を担う，わが国の国土保全上必要不可欠な「地域の守り手」です。

人口減少や高齢化が進む中にあっても，これらの役割を果たすため，建設業の賃金水準の向上や休日の拡大等による働き方改革とともに，生産性向上が必要不可欠です。

そのため，国土交通省では2016年を「生産性革命元年」と位置づけ，同年3月に「国土交通省生産性革命本部」を設置し，これまで20の「生産性革命プロジェクト」を選定したところです。

「i-Constructionの推進」は生産性プロジェクトの目玉施策であり，2017年は，生産性革命「前進の年」として，取り組みの加速化に総力を挙げているところです。

なお，i-Constructionの推進にあたっては，「ICTの全面的な活用（ICT土工）」，「全体最適の導入（コンクリート工の規格の標準化）」，「施工期間の平準化」をトップランナー施策として位置づけています。

本稿では，トップランナー施策の一つである「全体最適の導入（コンクリート工の規格の標準化）」において，全体最適を後押しする各種要素技術の普及に向けて，現在取りまとめているガイドラインの1つである，「現場打ちコンクリート構造物に適用する機械式鉄筋継手工法ガイドライン」（以下，ガイドラインという。）について紹介します。

1. 鉄筋継手を取り巻く現状

鉄筋コンクリート構造物の施工にあたっては，鉄筋同士をつなぎ合わせる継手を設ける必要があります。継手の工法としては，重ね継手，ガス圧接継手，機械式鉄筋継手等が用いられます。重ね継手は特別な機材や技量は要求されませんが，重ね継手部を結束線で緊結する必要があり，施工の手間がかかります。ガス圧接継手はこうした欠点を解消した継手工法であり，施工実績も豊富ですが，施工可能性が天候に左右されます。機械式鉄筋継手は施工効率が高いですが，工法の種類が多く，それぞれについて施工方法や留意事項が異なります。

鉄筋継手の技術指針としては，土木学会より鉄筋継手指針が1982年に発刊され，その後技術の進歩に応じて，2007年には鉄筋定着・継手指針として取りまとめられるとともに，日本鉄筋継手協会から「鉄筋継手工事標準仕様書機械式継手工事」が示されています。鉄筋継手の採用にあたっては，これらの指針を参考としつつ，各種機械式鉄筋継手工法の特性を十分に熟知し，適用部位に求められている性能を満足できることを確認する必要があります。

こうした背景を踏まえ，機械式鉄筋継手工法が適切に使用され，建設工事における生産性向上に資することを目的として，技術的な留意事項をとりまとめたガイドラインが策定されました。

2. 機械式鉄筋継手工法について

機械式継手工法では，鉄筋の端部にカプラーやスリーブ等を取り付けて機械的に接続します。機械式鉄筋継手工法は図－ 1に示すように分類されています。

図－1　機械式鉄筋継手工法の分類

図－2　機械式鉄筋継手工法の例

出典：現場打ちコンクリート構造物に適用する機械式鉄筋継手工法ガイドライン

これらのうち実績が多いのは，モルタル充てん継手，ねじふし鉄筋継手，スリーブ圧着ネジ継手，摩擦圧接ネジ継手と言われています。

土木学会の「鉄筋定着・継手指針［2007年版］」では，継手の性能を強度，剛性，伸び能力によって以下のとおり区別されています。

（ⅰ）SA 級：強度，剛性，伸び能力がほぼ母材鉄筋に相当する
（ⅱ）A級：強度と剛性は母材鉄筋に相当するが，その他の特性は母材鉄筋よりもやや劣る
（ⅲ）B級：強度はほぼ母材鉄筋並であるが，その他の特性は母材鉄筋よりも劣る
（ⅳ）C級：強度，剛性等も母材鉄筋よりも劣る

したがって，継手に要求される性能に応じて，要求性能を満たす等級の機械式鉄筋継手工法を選定する必要があります。

3. ガイドラインの概要

Ⅰ．ガイドラインの位置付け

本ガイドラインは，機械式鉄筋継手工法を採用するにあたって，その標準的な使用方法と，設計，施工上の留意事項について示しています。なお，同工法の適用を計画する際には，それぞれの構造物が準拠している設計基準に示されている要求性能や前提条件を満たしているかどうかの判断を適宜行うこととしています。

Ⅱ．適用範囲の明確化

機械式鉄筋継手工法には，カプラーやスリーブの形状，グラウトの有無や種類，適用できる鉄筋の径や強度等によってさまざまなものが存在し，おのおのの性能は異なったものとなっています。これらの機械式鉄筋継手工法は，製造者の創意工夫によって工法が開発されていて，JIS規格といったような仕様の標準化はされていません。こうした状況から，本ガイドラインで対象としているのは，土木研究センターや日本建築センターのような公的機関等（所定の試験，評価が可能な大学や自治体，民間の試験機関を含む）による技術的な確認を受け，証明書が交付されたものとしています。しかし，既存の機械式鉄筋継手工法であっても，証明書の内容を更新し，工法の仕様の拡張や性能の改良が図られている場合があるので，性能に関する情報については，常に最新のものを把握しておく必要があります。

Ⅲ．用途の明確な区分

機械式鉄筋継手工法を適用する範囲は，軸方向鉄筋とし，塑性化を考慮する領域に適用する場合や一断面に集めて配置する場合は，構造物及び構造物部位に応じて求められる要求性能や前提とすべき構造細目を考慮するほか，使用材料の範囲等について，適用する設計基準を確認し，機械式鉄筋継手工法の特性を考慮して適用を検討することとしています。

塑性化を考慮する領域に適用する場合は，高い応力状態で繰り返し荷重を受ける等，厳しい性能が要求されるため，設計で要求した性能を満足するか判断を行うとともに，耐震性能及び工法の特性を踏まえて判断しなければならないとしています。

継手は一断面に集まらないよう，互いにずらして配置することを基本としていますが，継手を一断面に集めて配置せざるを得ない場合があります。その場合，継手間のあきが小さくなってコンクリートの行き渡りが悪くなったりするおそれがあります。また，継手の力学的性能が鉄筋母材と同等以上であっても，形状は異なるため継手と鉄筋との形状の変化に起因するひび割れや変形の影響等も考慮する必要があります。

Ⅳ．用途に応じた適用性の判断方法を提示

用途の明確な区分については，先に述べましたが，用途に応じた適用性の判断方法については，次のとおりとしています。

軸方向鉄筋に適用する場合は，表－1に記載の関係を踏まえ，公的機関等による技術的な確認事項の内容を確認し，適用すれば良いこととしています。

塑性化を考慮する領域に適用する場合は，軸方向鉄筋に適用する場合の確認に加えて，部材の構造的な照査及び施工時や検査時においても，十分な管理が行われることを前提としなければならないこととしています。

一断面に集めて配置する場合は，部材の強度やひび割れ，変形に加え，コンクリートの充填にも影響を及ぼさないことを確認した上で，適用を検討することとしています。

4. おわりに

現場打ちコンクリート工の生産性向上に向けた取り組みにおいては，本稿で紹介した機械式鉄筋継手工法のほか，機械式鉄筋定着工法やコンクリート打設の改善（流動性を高めたコンクリート），といった技術に関するガイドラインを策定したところです。また，現在プレキャストの大型構造物への適用拡大といった技術に関するガイドラインの策定作業を進めているところです。

これらの取り組みを進めることで，コンクリート工の生産性向上を図っていくとともに，各取り組みの効果を検証し，必要な見直しを継続的に実施することとしています。

国土交通省大臣官房技術調査課課長補佐　堤　英彰

【出典】

積算資料公表価格版2017年12月号