JAS構造材を利用すること｜建設情報クリップ

一般社団法人全国木材組合連合会（以下、当連合会）が行っている重要な事業の一つがJAS構造材実証支援事業（図－1）です。
 
この事業の実施によって克服しようとしている課題は、建築物の安全性、安定性を確保するために行う構造計算に必要な品質・性能が明確な木材の供給を拡大していくということです。
実務としては、工務店等木材を使われる方のJAS構造材の消費を拡大するため、JAS構造材拡大利用宣言をしてもらい、普及効果が期待できる建築物におけるJAS構造材の調達費の一部を支援しています。
 
JAS構造材の普及拡大がなぜ重要なのか、そのことをお話ししたいと思います。
 
JAS構造材とは、日本農林規格に基づいて、品質・性能が明確な木材として認証された木材のことですが、JASの認証材の中でも、人工乾燥機械等級区分製材や2×4（ツーバイフォー）製材、 CLT（直交集成板）、LVL（単板積層材）等の構造材が対象になります。
 
わが国においては、普通の住宅などの小規模低層の建築物については、長年、国産木材を使って地域の工務店が建ててきました。
このような大工職人の過去からの経験の積み重ねに支えられた在来木造工法で建てられたものは、地震国であるわが国において一定の安全性が見込まれ、建築基準関係法令などの仕様規定に従えば、時間やコストのかかる構造審査の一部を省略することが認められてきました。
さらに、建築材の強度、ヤング係数（木材のたわみ方を示す指標）や乾燥度合などの性能などが明確になっていなくても、実際のばらつきの結果からこれまで得られた下限値を基に建築基準法令で設定される基準強度に従って構造計算を行うことで、建築物の安全性が確保できるように仕組みも整えられています。
 
しかし、これからの建築物は、住宅においても省エネ効果の高い太陽光パネルの設置や断熱効果の高い二重窓や換気システムなどが求められ、これまでの住宅よりも重量が大幅に増えることとなり、これまでの経験に基づくだけでは安全性の高い家づくりが確保できなくなるといった課題が生じていきます。
さらに、CO2の貯蔵庫としてこれからの木材利用の拡大が期待される、いわゆる非住宅建築物と呼ばれる建築物、例えば公共施設や事務所、店舗などの建築物やマンションなどの中高層の集合住宅については、性能が明確な木材を利用して、その品質・性能に即した構造計算を行って合理的に設計しなければなりません。
 
このように、これからの建築物のあり方に対応した木材として、構造計算にきちんと対応でき、大事な木材の性能をしっかりと活かせるJAS構造材を供給していくことが必要になっているわけです。
 
これを木材の供給側から見ると、これからはJAS構造材でなければ、建築関係者に建築物の構造部材として買ってもらえなくなるということです。
みんな、その重要性はわかっているのです。
ですが、JAS構造材でなくてもこれまでは売れてきたこと、JAS認証を取るためには新たな費用や手間暇がかかりますが、その見返りの収益がなかなか見通せないことなどから、これまで製材のJAS構造材認証はなかなか普及してきませんでした。
そこで、この事業を通して、JAS構造材の利用を先導的に拡大し、これを使うことの供給側、需要側の効果を実証的に明らかにし、需要側の皆様の求める力を高めることによって、供給側のJAS構造材供給に対する具体的な取組みを変革し、信頼が得られるようにしていこうとしています。
 

 
 

JAS材の普及はなぜ停滞しているのでしょう。
 
工業製品についてはJISという規格認証表示制度があります。
工業製品として、求められる品質、性能、製品の形状について標準化し、信頼性などを担保しています。
バラツキのない工業製品の供給に関する信頼性を裏打ちするために、JISは、戦後まもなくという時点における日本の工業技術の水準の高さをわが国の産業復興、工業の発展に結びつける機能を持たせられて作られた制度であると思っています。
 
一方、木材は生きもの（の遺体）で、一つ一つに違いがあり、そもそも工業製品のようにバラツキをなくし規格化することには馴染みません。
しかし、一本一本異なるものを束ね、組み合わせて安全で信頼性のある建物や家具などの工業製品を作っていくためには、やはり、その材料となる木材にも品質・性能に関する規準、規格が必要になってくるのです。
 
JASは、この生きものである農林水産物を商品として流通させるに当たり、加工食品あるいは工業製品等の原材料として食べる側・使う側の安全や信頼を確保するため、規準・規格を定め、それを遵守した製品であることを表示してPRしているわけです。
 
ですからJAS材が普及しない理由というのは、根本的には使う側がJAS材を必要としない、求めていないからというのが的を射ていると思います。
先に述べたように、在来工法木造の家づくりでは、構造計算書の提出義務がないことから、工務店などがJAS材を求めていない場合が多いことにその要因があります。
求めていない、というのは言い過ぎかもしれません。
JAS材が市場（しじょう）にないからノンJAS材を使っていると言われてしまいそうです。
これは、いわゆる鶏と卵の問題です。
 
しかし、安全で信頼がおける家を求めている建築主はどう考えているでしょうか？ 本当の消費者、木材を使う人は建築主なのです。
また、木材を使おうとする建築士など建築関係者の方々は、設計・施工をする者として当たり前ですが、木材に関して、品質、性能が明確であることを求めています。
 
とにかく使う側がきちんと求めれば、供給する側はそれに応えるしか方法はありません。
買ってもらえず、商売にならないのですから。
需要から動かすべきなのだと思っています。
供給する側の製材工場がJAS認定を取らない理由を整理すると、詰まるところ、コストをかけるだけの見返りがない、ということだと思います。
一番の見返りである価格については、ノンJAS材と比べて明確なプレミアムが付いている状況ではありませんし、先に書いたように買ってもらえないわけというわけではないのです。
もちろん、長期的視点と短期的な判断をごっちゃにしては語れない話ですが、当面、十分に採算に余裕があるというわけではない大部分の製材工場にとっては、自助努力だけでは解消が困難な課題です。
 
このような関係者のそれぞれの考え方や置かれている状況の違いが、JAS材が普及していかない原因なのですが、結局、とにかくJAS材をどんどん使ってもらうということがそれぞれの課題を解決するための処方箋になると考えています。
そのためのJAS構造材実証支援事業なのです。
 
また、当連合会では、今年度から、これまで（一財）日本木材総合情報センターが運営していた「もりんく」という情報システムを運用することになりました。
まだ、運用に慣れておらず、連合会としてのそのシステムの活用はこれからと言っても良い状況ですが、JAS構造材実証支援事業とともに、JAS材の利用拡大を図るための手段として活用していきたいと考えております。
「もりんく」は林野庁が開発したサプライチェーン構築のための支援ツールで、無料でPRページが作成可能であり、事業者情報を登録することで、事業や製品のPRページとしてご活用いただけるようになっている情報プラットフォームです。
木材を使う側からは、事業者を検索したり、取引先を地域や製品等から検索し、コンタクトをとることができます。
事業者間の需給情報共有や取引に関する情報などを共有するなど、事業者間のコミュニケーションツールとしても利用できます。
JAS材については、JAS材を製造している工場やその製品を紹介するツールがあり、JAS材を使おうと考えてくださる需要者が情報に直接アクセスして、商談することができるようになっています。
また、木材を使う側からは、どこに問い合わせればJAS材、JAS構造材が手に入るのかわからないという指摘をよくいただきます。
このような需要者のご意見に応えたいと思っていますので、読者の皆様には、ぜひ、「もりんく」と検索してみていただき、使ってみて、ご意見も賜れればと思います。
 
 

先に非住宅建築物が木材の利用の拡大において期待されていることを述べましたが、そのことを詳しく見ていきましょう。
 
図－1の左側に示すように、低層の住宅以外では木造化が進んでおらず、中高層の住宅（いわゆるマンション）、非住宅分野は低層のものから中高層に至るものまで、ほとんど木造の建物が建てられていません。
わが国の充実してきた木材資源の利用を進めていくためには、この分野における拡大を図らなければなりません。
 
皆さんお気づきかもしれませんが、今、都市においては、高度経済成長期に建てられた都市部の建築物が老朽化したり、使い勝手が悪く非効率になったりして建て替えられています。
東京の都心部では、次々と再開発事業として事務所や店舗、公共施設などの建築物が建てられています。
これらの新旧の都市の建築物はなぜ木造ではないものが多いのでしょう。
 
戦後の復興は、何とか庶民が暮らすために粗末と言っても良い木造の建物が建つところから始まり、戦時需要で伐採された森林資源は、さらに戦後復興の要請に応じて追加して過剰に伐採され、その後の木材不足や森林の荒廃、洪水の発生といった事態を引き起こします。

木材の過剰伐採を止めることが必要になってしまいました。
 
一方で関東大震災、戦災などを経て、火災に弱い都市というわが国の国土形成上の弱点を克服するために、戦後の復興にあたっては都市の不燃化が政策目標となりました。
 
このような情勢が重なり、昭和20年代末から30年代前半にかけて、都市の不燃化、都市建築物での木造についての制限などが決議されました。
建築基準法などの法令もその方向に従って、都市の不燃化、木造建築物の禁止・制限という形で整えられていきました。
そして高度経済成長が起こり、産業文明の発展とともに、次々と都市に鉄とコンクリート造の建築物が建てられていくのです。
このようなコンクリート造の建築物が林立する都市の姿はコンクリートジャングルという和製英語で称されることもありました。
現在では、都市再開発で建て替えが行われ、より見映えの良いガラスを多用した外観や、高層化によって余裕を持った敷地の広がり、緑の植え込みを持つビルが増えており、都市空間にも安らぎを得られるようになってきてはいますが、とにかく、鉄とコンクリートの建物に囲まれた状況が昭和の後半から平成にかけて60年以上続いたのです。
当然、ほとんどの国民は木造でビルが建つことなど考えもしなかったですし、見たことも聞いたこともなかったのです。
 
「木造でビルを建てるなんて荒唐無稽です。」という感じだったのでしょう。
 
わが国は木の文化とも言われてきた国です。
現存する世界最古の木造建築物法隆寺、銅製の大仏を守る大きな東大寺大仏殿は世界遺産の木造の大規模高層建築です。
日本の都市のあちこちに木造の大きな寺社も建てられています。
 
数々の木造建築物が燃えてきた歴史もありますが、この鉄とコンクリートの都市建築物の状況を木造にシフトしていきたい、という思いを持つ人々がいても不思議はありません。
その思いは、戦後の先人たちの植林、育林により成長してきた木が、50年を経て利用できるまでに幹を太くしてきたことによって、ようやく力を得ました。
 
まず、平成12年の建築基準法の改正で、木造の都市建築物が建てにくかった仕様規定と言われる決まり事（建築のルール）が、構造の強度も耐火性も性能規定と言われる決まり事を満足できれば、木造建築を柔軟に設計し建てることができる方向に大転換しました。
都市の不燃化という課題も、耐火木造という技術の進展があり、木造でも達成できる道が開かれたのです。
 
平成22年、公共建築物等木材利用促進法と呼ばれる法律が制定され、国がつくる低層の公共建築物は木造にすることが決められました。
地方自治体においても木造とすることに努力することとされました。
この後、建築基準法が何度か改正され、それまでは木造では建てるのが難しかったような公共施設が木造化される事例が増えていきます。
平成26年、学校の校舎建築の3階建て木造を作りやすくする建築基準法の改正がありました。
この際、どうすれば安全な3階建て木造校舎が建てられるのかを検証するために、3年間にわたって、国土交通省は3階建ての木造校舎と見立てた建物を燃やす実験もしたのです。
 
令和3年、この公共建築物等木材利用促進法が議員立法により改正され、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」として制定され、民間建築物においても積極的に木造化、木材利用を図ることが定められました。
 
それでも、「木造でビルが建てられるのですか？」という疑わしいという雰囲気かもしれません。
 
令和3年の仙台駅前の7階建て、令和4年の横浜市街地の11階建て（写真－1）と都市の中で純木造のビルが建てられたことをはじめとして、現在は鉄やコンクリート造と木造を組み合わせたハイブリッド木造と言われる建物がオフィスビル、マンション、ショッピング店舗の分野で建てられてきています。
名古屋では新幹線のコンクリート高架の下に木造のオフィスビルが作られ、東京では銀座や渋谷の繁華街にオフィスビルも完成し、新しい計画では、日本橋の17階建て高さ70mの高層オフィスビル、渋谷の若者文化の象徴のデパートの建て替え、丸の内の20階建て高さ100mの高層オフィスビル建設も次々と発表されています。
 
木造建築の新時代が幕を開けました。
戦後の不燃化決議以降、封じられてきた都市の木造建築の世界の扉が開かれたのです。
街づくりを樹木と木材でできたら、さすが森の国、木の文化の国、日本と言われるはずです。
 
「木造のビルって素敵ですね。おしゃれですね。」と言われる時代にしたいのです。
 
とは言え、読者の皆様には木造に対してまだまだ懸念があると思います。
たくさんの人が訪れ、働き、暮らす都市の建築物ですから、火事による燃焼や地震などによる倒壊に対して、木造は十分に対抗する働きをしなければなりません。
 
都市の防火を実現する木材の規格として、不燃木材の利用、耐火木材の建築があります。
不燃木材は、代表的なものとしては、木材にリン酸塩やホウ酸塩などの薬剤を含浸させて、木材が一定時間燃えない、つまり燃えにくくする技術ですが、その考え方は、火が燃え広がらないような木材です。
耐火木材は、耐火構造の建築物とするために、燃えても建物の剛性、強度を一定時間保たせることができる木材です。
 
これらは不燃、準不燃、難燃、耐火、準耐火といった建築基準法の性能規定に基づいて、木材についても製品（製造仕様）が認定されています。
JASに関しては、この分野はカバーしていません。
 
写真－1の純木造ビルの外壁がガラスのようなものに覆われているのは、都市の防火地域の中高層の建物の外壁は延焼を防ぐために不燃材料であることが求められていますので、素の木材のままでは表し（あらわし）に使うことは認められていないからです。
木材にはそのような防火の規制があります。
 
外壁に使える不燃木材については現在の技術では困難なので、今後の技術開発が待たれます。
 
一方で、建物の強度や剛性については、建築基準法に基づく仕様規定や性能規定を満足する構造計算に必要な構造用木材の材料として、強度、接合部の強度、ヤング係数、乾燥度合などを規格化し、JASとして認定しています。
3階建て以上の木造住宅や非住宅の木造建築物では構造計算を行い、建築審査を受けることが義務となっています。
つまり、先に述べたように現在建てられているような都市の建築物の大部分は、JAS構造材を必要としていることになります。
 
建築士や建築関係者が安全で安心な都市の建築物を設計し建てるために、JAS構造材の供給をしっかり行っていくことが、当連合会の役割になります。
 
昨年、竣工した仙台駅前の7階建て純木造ビルは、竣工後に二度の震度6級の地震を受けましたが、まったく問題はなかったそうです。
 
「木造のビルって安心ですね。」と言ってもらえると思います。
 
木造建築は新時代にあるのです。
 

 
 

樹木は、大気中の二酸化炭素を吸って、光合成によりでんぷんを作り、それを材料にセルロースなどに合成して木材部分を作り、成長し幹を太くしていきます。
樹種によって違いはありますが、木材と言われる部分の重さの概ね5割は炭素です。
樹木の幹や木材は二酸化炭素の貯蔵庫の役割をしています。
木材を分解や燃焼といったやり方ではなく木材のままの形で使うことは、二酸化炭素を大気中に放出せずに貯蔵し続けていくことになります。
何十年、何百年もの間です。
 
このような貯蔵の効果は、国際的にはHWP （伐採木材製品）という算定ルールに基づいて温室効果ガスの吸収量に算入されることとして、気候変動条約の中で取り扱いが決められています。
この効果は、その木材が生産された国に属するとされており、国産の木材だけがわが国の温室効果ガス吸収量に算入されるルールになっています。
 
長く使われるものの代表が建築物の木材です。
法隆寺のもともとの木材は1400年もの間、炭素を貯蔵しています。
樹木が吸った二酸化炭素を、できるだけ長く木材として利用することで炭素の排出を抑制し、カーボンニュートラルに寄与していこうという考えが、今世紀に入り、ヨーロッパ諸国を中心に広まりました。
この動きはその他の先進国にも広まり、世界中の建築のトレンドとなってきました。
 
建築という行為のほか、建築物の断熱性能の下で排出される建築物由来の二酸化炭素は、世界の排出量の3〜4割を占めるということが試算されています。
この危機感から、建築家や建築主が木造の建物を建てる、建て替えることで、二酸化炭素の排出を抑制しようとし続けています。
日本にもようやくその波がやってきているのです。
東京オリンピックのレガシーとして作られた新国立競技場にも全国の木が使われました。
有明の体操競技場や水泳競技場などたくさんの施設の構造や内装などに木材が使われたのも、読者の皆様の記憶に新しいことでしょう。
 
木材が二酸化炭素をどれだけ貯蔵しているかは樹木の生命活動の結果であり、規格化することに馴染まないのでJASの役割ではありませんが、その量を表示する方法を示すものとして、2021年に林野庁がガイドラインおよび炭素貯蔵量計算シート（図－2：出典：https://www.rinya.maff.go.jp/j/mokusan/mieruka.html）を明らかにしています。
 
このように気候変動対策としてカーボンニュートラルを進める上で、建築物の木造化、木材利用を進めることは、国の地球温暖化対策計画にも位置付けられています。
その木材利用は、「都市における第2の森林（もり）づくり」というイメージで、吸収した二酸化炭素を貯蔵し続けることに貢献するのです。
そして、その機能は森林を再生することにより持続するものになります。
 
その普遍的な価値をもって、森林再生コストを賄うことが可能な取引価格に反映できる木材のサプライチェーンを作ることが当連合会の課題です。
「都市における第2の森林（もり）づくり」を進めていくために、JAS構造材をしっかりと供給して、都市建築の関係者に使われ、そして、生産者が持続的に二酸化炭素を吸収し続ける森林と木材を再生産するコスト負担ができる価格をお願いしたいと思います。
 

 
 

当連合会では、JAS構造材の利用拡大に向けて、首都圏の電車内のつり広告や雑誌における広告などを用いて、建築主や建築関係者の方々に向けて、JAS構造材を用いた建築の宣伝やJAS構造材の性能についてPRしてきました。
今回も、このような形で皆様にJAS構造材をご紹介しております。
 
おかげ様で、JAS構造材実証支援事業には今年もたくさんの応募がありました。
全国の申請者である建築関係者の皆様をはじめ、当事業の関係者のご努力に感謝いたしております。
この事業においてJAS構造材利用拡大を宣言してもらい、どんどん使ってもらって、ぜひ日本の文化である木造建築が、たとえその形は変わろうとも、木材の持つ働きで住まう人、使う人、訪れる人の心身に幸せと安らぎを与えてくれることを期待しています。
 
また、読者の皆様には、どうかJAS構造材の品質と性能を知っていただき、次の機会には、建築物にJAS構造材を利用して、日本の山のみならず、地球にも幸せと安らぎをもたらすことを実践していただくよう願ってやみません。
 
 
 

 
 
【出典】

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積算資料公表価格版2022年11月号

最終更新日：2023-06-26

 

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