建設資材データベーストップ > 話題の新製品 > 建設ソフト、IT関連 > 建設共通

パナソニック株式会社エレクトリックワークス社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:大瀧 清)は、中小工務店のサービスレベル向上を目的としたクラウドサービス「sumgoo(スムグー)」を開発し、商用サービスを開始した。
 
工務店向けクラウドサービス「sumgoo(スムグー)」を開始
 
■注文住宅の複雑な業務をクラウド管理
業界を取り巻く環境は、高齢化や労働人口不足に加えて新築戸建住宅の着工件数は年々減少するなど大変厳しい状況であり、業界として生産性向上が急がれている。
そこで今回、IT技術により工務店のDX化をサポートする新サービス「sumgoo(スムグー)」を開始。
「sumgoo」は、複雑な業務をタスクに分解して管理することにより後戻りやミスの少ない業務を実現させる。
顧客管理や案件管理に必要な情報を一元的にクラウド管理することで、情報共有・相互補完が促進される。
また施主とのコミュニケーション機能が備わっていて、施主への依頼・確認事項が集約され記録が残るため、認識の齟齬が起こりにくくなる。
 
■サービス詳細
サービス名:sumgoo(スムグー)
開始日 :2021年10月4日
利用料金:基本料金 22,000円/月(税込)〜
(利用ID数無制限※、データ量無制限、従量課金制)
※協力会社、施主含む
 
■サービスの特長
 
1. 経営者視点で仕事を見える化、集客〜アフターフォローまで全業務を管理、改善
「sumgoo」は、集客からアフターフォローまでの業務をカバーしている。
抜け漏れのない正しい業務を行うことで、サービスレベルを向上させ、粗利改善に貢献。
 
2. 業務管理基本テンプレートをカスタマイズすることで独自の業務管理システムを容易に構築
業界に精通した専門家が、工務店の業務フローを徹底分析した「業務管理基本テンプレート」が準備されている。
そのため、「sumgoo」導入後に仕事の進め方に合わせてカスタマイズすることで、簡単に独自の業務管理システムを構築することができる。
また各自が案件毎に次にやるべきタスクを確認し、進捗状況を社内で共有することもできる。
 
3. 職種別(経営、営業、工務)および施主に見やすいダッシュボード
工務店の業務管理と施主のコミュニケーション機能が一画面に集約されている。
そのため必要な情報をタイミングを逃さず確認・報告することが可能。
家づくりの進捗が分かりやすいため、施主の満足度を向上させることができる。
 
 
■問い合わせ先
パナソニック株式会社エレクトリックワークス社
https://panasonic.co.jp/ew/

このページの先頭へ




株式会社ルクレ(本社:東京都港区、代表取締役社長:有馬 弘進)は、鉄筋コンクリート工事用の電子小黒板を自動作成するAI『e-Kokuban』を開発した。
 
施工管理クラウド『蔵衛門』が電子小黒板作成AI『e-Kokuban』を開発
 
■開発背景
建設現場における工事写真撮影は小規模の現場でも何千枚にも及ぶ。
これまでの工事現場では、鉄筋コンクリート工事などの配筋リストから黒板への図の転記や、撮影項目の入力などの煩雑な作業が必要だった。
また作業は図面を読み取るノウハウが必要であり、記入漏れなどの人的要因も発生していた。
しかし今回、AIによる電子小黒板自動作成技術により入力作業時間の実質ゼロを実現。
人的要因の課題も解決することで、経験によることなく誰でも工事写真業務が行えるようになった。
今後も蔵衛門は人手不足・高齢化など建設業界が抱える課題の解消を目指す方針である。
 
■新技術の特長
今技術では独自の画像解析AIにより、配筋リストから自動で電子小黒板を作成する。
撮影に必要な全ての情報と図が即時に反映され、撮影者は『蔵衛門Pad』上に作成された電子小黒板をもとに撮影を行う。
未撮影写真も一覧で確認することで、撮影漏れを防ぐことが可能になった。
 
■無料モニター募集
『e-Kokuban』は、さまざまな種類の配筋構造図をリスト化した配筋リストから、電子小黒板を自動で作成することができる。
本技術により配筋検査用の写真を準備する時間が削減。
そこでルクレでは、9月29日より蔵衛門の本技術を無料で利用することができるモニター50社の募集を開始した。
なお、本技術は特許出願中である。
 
期間:2021年9月29日〜2021年10月29日
対象:鉄筋コンクリート工事の現場を保有する建設会社50社
応募:「くらえもん☆オンライン」
担当:伊東桃子(03-4500-6702)
 
 
■問い合わせ先
株式会社ルクレ
https://lecre.jp

このページの先頭へ




株式会社ルクレ(本社:港区、代表取締役社長:有馬 弘進)は、1996年のリリースから25年を迎えた工事写真管理ソフト『蔵衛門』をリブランディングした。
 
工事写真の『蔵衛門』が25年目のリブランディング
 
■概要
『蔵衛門』の新コンセプトとして「現場が見える蔵衛門」を掲げ、工事写真を軸とした施工管理サービスへとリブランディングした。
今回はその第1弾として、施工管理サービス『蔵衛門クラウド』を2021年8月24日より無料で提供開始。
8月16日発売の新製品『蔵衛門Pad DX』と連携して使うことで、図面や報告書の作成・管理はもとよりチャットによる工事写真の共有で現場の見える化を実現することができる。
 
新サービスでは、図面や報告書の作成・管理・共有などの施工管理が『蔵衛門』の特徴である写真を起点として行うことができる。
従来の『蔵衛門』の直観的な操作性はそのままに、さらに場所や時間を選ばず図面や書類を共有できることで現場監督から全ての作業員までの報告業務と情報共有をスムーズになった。
 
■特長
1.現場(プロジェクト)ごとにクラウドで写真・黒板・図面・報告書を管理
2.複数メンバーでデータを共有し、チャット機能でのコミュニケーションも可能
3.独自エンジンによる画像処理で大量の写真を高速に表示
4.約10万現場1.5億枚以上のデータによる、工事写真を自動仕分けするAIを搭載
5.通信機能を搭載した専用端末でBYOD課題に対応したセキュアな運用が可能
 
 
■問い合わせ先
株式会社ルクレ
https://lecre.jp

このページの先頭へ




エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社(本社?東京都港区、代表取締役社長?黒岩 真人)は、社会インフラのサステナビリティとレジリエンス向上をめざす「SmartMainTech(スマートメインテック)」シリーズの第二弾として『Smart Data Fusion(スマートデータフュージョン)』の提供を7月28日より開始した。
 
Smart Data Fusion
 
■サービス概要
『Smart Data Fusion(スマートデータフュージョン)』は、インフラ設備の管理・運用情報および、3D情報・リアルタイム情報を収集・統合し、設備延命化、設備稼働率の向上、設備管理・投資の最適化に貢献するデータ分析・活用基盤であり、Webアプリケーションとして利用できるサービスである。
サイロ化された設備に関するデータを簡単に統合・蓄積し、部門間、システム間を跨いだデータ分析・AIを活用した新しい設備管理・運用業務を実現。
設備データ、マニュアル、設計図等のデータ、ドローン、ロボットはじめ各種センサーより収集したリアルタイムデータ、および3Dデータ、画像データ等、多様なデータに対応している。
これらのデータを有機的に統合管理し、データ分析、予測シミュレーション、意思決定支援などを実現する環境を作ることが出来る。
 
■サービスの特長
・ビジネスアイデアの効果検証を早期に実現
利用者の各種設備の保守・運用データ等を関連づけしながら統合し、効果検証の環境を早期に構築することができる。
また、デジタルツイン分野でのノウハウを活用し、予兆保全等の効果検証が早期に始められるようにもなった。
 
・点検業務の後継者として利用者自らAIを育成
インフラ点検・診断ノウハウを持つユーザが、自身でAIにノウハウを教えることができ、ノウハウを継承するAIモデルを簡単な操作のみで作成が可能。
AIによる点検業務の自動化や平準化をすることができる。
 
・IT(システム情報)×OT(運用情報)×3Dのデジタルツインによる可視化・分析
既存システム情報、設備運用情報、3D情報、オープンデータを統合した仮想空間を構築、これらのデータを組みあわせた新たな観点・切り口でのデータ分析を実現。
分析を基に仮想空間上で予兆保全等のシミュレーションが可能に。
 
■ユースケース(風力発電等再生可能エネルギー設備管理)
・デジタルツイン、遠隔運転環境
ドローンなどによる撮影画像から3Dモデルを構築。
センサー等リアルタイムデータを仮想空間上で運転データ、検査・保守記録データと紐付けることで遠隔運転環境が実現。
 
・スマートな保守計画、実行
仮想空間上で設備情報、保守情報、運転情報を統合・分析し、最適な保守計画を立てることで予兆保全等CBMによる保守が実現。
 
・設備稼働率、発電効率の向上
運転情報や気象等オープンデータを組みわせたパフォーマンス分析により、発電量予測、タービン性能改善、異常検出・予測等により設備稼働率、発電効率の向上が実現。
 
 
■問い合わせ先
NTTコムウェア株式会社
https://www.nttcom.co.jp

このページの先頭へ




福井コンピュータ株式会社(本社:福井県坂井市、代表取締役社長:杉田直)は、工事現場での計測作業を効率化する現場計測アプリ「FIELD-TERRACE」において、構造物計測や遠隔臨場支援機能を強化した最新版を、2021年8月24日(火)にリリースする。
 
構造物計測や遠隔臨場支援機能を強化した現場計測アプリ『FIELD-TERRACE』をリリース
 
■背景
本アプリは測器メーカー大手であるTOPCON社の「杭ナビ」をはじめとした各種測器や、「GNSS」の測位データと連携しながら、ワンマンによる測設や丁張設置、出来形観測などを支援するアプリである。
今年度、国土交通省では「3次元計測技術を用いた出来形管理要領(構造物工編)」の試行を開始しており、橋梁下部工の出来形計測における 3次元計測の普及が見込まれている。
今回リリースする最新版では、これに対応する構造物の計測機能をはじめとした大幅な機能強化を図っており、i-ConstructionやBIM/CIM指定発注工事への対応を図るとともに、現場作業の効率化を支援する。
 
■概要
・ソフトバンク社の GNSS 配信サービス「ichimill」に対応
・各社測器の対応機種を拡大
・測設・観測機能の強化(簡易線形入力、レベル観測、ノンプリ連続観測)
・構造物モデル計測機能の強化(断面抽出強化、簡易線形入力)
・遠隔臨場支援の強化
 
 
■問い合わせ先
福井コンピュータ株式会社
https://const.fukuicompu.co.jp/

このページの先頭へ




福井コンピュータ株式会社(本社:福井県坂井市、代表取締役社長:杉田直)は、3D点群処理システム『TREND-POINT』に、「構造物出来形評価」の支援機能など高度な3次元点群処理機能の搭載と、パフォーマンスの向上を行った最新版を今冬にリリースする。
 
3D点群処理システム『TREND-POINT』、「構造物出来形評価」の支援機能を搭載した最新版を今冬リリース
 
■高度な3次元点群処理機能の搭載
点群処理システムとしてのパフォーマンス向上および、複雑なサーフェスデータの取り扱いを可能とするなど高度な解析を簡単に実現することで、公共事業のライフライクル全体における生産性を向上させることが出来る。
 
■最新版のポイント
・データベースの改良および基盤の強化実施により可能となった、高度な点群処理機能
・大幅なパフォーマンス及び表現力の向上
・3次元設計データと点群との差分解析による構造物出来形評価の支援機能や3DAモデルの表現
・点群の自動結合、複数サーフェスを考慮した土量計算、i-Construction 要領対応 など
 
■今後の予定
リリース:2021年冬
価格:標準セット:\1,000,000〜
 
 
■問い合わせ先
福井コンピュータ株式会社
https://const.fukuicompu.co.jp/

このページの先頭へ




株式会社 杉孝(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:杉山 信夫)と株式会社 積木製作(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:城戸 太郎)は、安全管理業務を効率化することを目的とし、屋内でも足場の安全点検訓練ができる『SUGIKO MR 足場安全教育コンテンツ』を業界で初めて共同開発し、今年の春よりサービスを開始した。
 
業界初、DXで安全管理を効率化。MRを使った足場安全教育コンテンツ
 
■開発の背景など
建設現場の安全管理の一環である足場点検は、平成27年法令改正により強化されたものの、知識や経験がなければ点検を行うことができないため、人手不足によりそれらを十分に継承することができなくなっていることが現場課題の一つとなっている。
この課題を解消するため、屋外等で実際の足場を組み立て、足場の点検訓練を実施してきたが、今回、MRコンテンツを用いることで足場の運搬・組立・解体が不要となり、場所確保の手間削減や、天候に左右されないなど、手軽に安全教育を実施することが可能となった。
また、このMRコンテンツは6人同時接続によるMR教育システムのため、講師と5人の受講者が同一の3Dモデルを共有しつつ、訓練を事務所にいながら手軽に受けることができる。
 
■特長
・「Microsoft HoloLens2」を用いて、6人同時接続で3Dモデルを共有することが可能(講師1、受講者5)
・新入社員や足場点検の経験が少ない作業者向け
・実寸大のモデルで足場点検のポイントを習得、脚立や作業台の適正使用を習得
・3Dキャラクターによる災害事例の体感
・MRデバイス上で災害事例CG動画の再生が可能
・3Dモデルのスケール変更でデジタル模型としても活用可能
・機材サイズの計測、点検箇所リストとスコアの表示
 
※MRとは
Mixed Reality(複合現実)の略称。
現実世界(視野全体)に仮想の情報を重ね合わせた表現で、ヘッドマウントディスプレイやメガネ(グラス)などの機器を通して見ることができる。
一般的には、指などのジェスチャーで空間に現れたパネルなどを触って操作をする。
複数人で情報を共有が可能なため、説明や協力作業に向いている。
 
 
■問い合わせ先
株式会社 杉孝
https://www.sugiko.co.jp/

このページの先頭へ




株式会社MetaMoJi(本社:東京都港区、代表取締役社長:浮川 和宣)が、法人向けモバイル端末用業務パッケージアプリ3製品のメジャーバージョンアップを行い、企業での大規模導入への対応を強化した。
 

MetaMoJiが法人向けモバイル端末用業務パッケージアプリ3製品を大幅に機能強化

 
■デジタル野帳「eYACHO for Business」
画像認識AIを応用したテンプレート作成支援機能や、テンプレートと図面ピンのリンク機能、その他にも通知や承認など、現場業務によりフィットできる機能強化を行った。
 
<アップデートポイント>
・画像認識AI技術を応用したテンプレート作成支援機能
・テンプレートと図面ピンのリンク機能
・承認依頼管理機能(承認ビュー)
・プッシュ通知機能
・ノートの横断検索(全文検索)機能
・表計算、グラフ機能の強化
・レイヤー、階層表示機能強化
・日報→月報自動生成テンプレートを追加
・外部システムとの連携強化
 
<価格>
クラウド版 年間利用料:1ライセンス 28,000円、5ユーザーから
初期導入費:300,000円〜(別途見積)
外部データ連携オプション:年額100万円(100ライセンス利用可能)、以降1ライセンス利用ごとに1万円追加
 
デジタル野帳「eYACHO for Business」
https://product.metamoji.com/gemba/eyacho/
 
 
■現場向けデジタルノート「GEMBA Note for Business」
今回のアップデートにより、Excelで作られた既存帳票からフォームを簡単に生成できるだけでなく、承認・依頼フィールドの搭載により、紙の帳票と同じレイアウトのまま業務ソリューションを構築することができるようになった。
 
<アップデートポイント>
・画像認識AIを応用したテンプレート作成支援機能
・表計算、グラフ機能の強化
・承認依頼管理機能(承認ビュー)
・プッシュ通知機能
・テンプレートと図面ピンのリンク機能
・ノートの横断検索(全文検索)機能
・外部システムとの連携強化
 
<価格>
年間利用料:26,000円(1ライセンス)、5ユーザーから
初期導入費:300,000円〜(別途見積)
外部データ連携オプション:
年額100万円(100ライセンス利用可能)、以降1ライセンス利用ごとに1万円追加
 
高機能デジタルノート「GEMBA Note for Business」
https://product.metamoji.com/gemba/gembanote/
 
 
■リアルタイム会議支援アプリ「MetaMoJi Share for Business」
今回は、特に要望の多かった検索機能や通知機能を強化。
リアルタイム性とノートへの書き心地や、豊富な会議運営機能により、単なるペーパーレス会議に留まらず、遠隔地との情報共有インフラとして、さらなる利用シーンの拡大を目指す。
 
<アップデートポイント>
・プッシュ通知機能
・ノートの横断検索(全文検索)機能
・付箋機能
・UI改善
 
<価格>
クラウド版 年間利用料:1ライセンス 12,000円、20ユーザーから
初期導入費:100,000円〜(別途見積)
※価格はすべて税抜表記
 
リアルタイム会議支援アプリ「MetaMoJi Share for Business」
https://product.metamoji.com/share/index.html
 
 
■問い合わせ先
株式会社MetaMoJi
https://www.metamoji.com/

このページの先頭へ




株式会社CONIT(本社:東京都文京区、代表取締役 CEO:倉持佳典)が、現場情報共有ツール「SITE」の大幅アップデートを行い、案件管理や顧客管理などにおける営業支援機能を拡充した。
 

 
■現場情報共有ツール「SITE」とは
「SITE」は現場を抱える会社のための現場情報共有ツールだ。
すぐに利用できるうえに、現場への定着がスピーディー。また機能は至極シンプルで、導入も簡単。
また、導入後も専門のスタッフがずっとサポートしてくれるため、ITが苦手な方にもすぐに慣れることができる。
その他、5名未満の会社から大規模カスタマイズなど幅広いニーズに対応できるところも、大きな特徴である。
 
■「SITE」の3つの強み
1.導入が簡単
機能は「チャット」「スケジュール」「案件管理」の、シンプルで実践的な3つのみ。
「便利ではあるものの、実務では使わない機能」を省くことで、現場の使いやすさと定着を優先的に考え、必要な機能を3つに厳選した。
 
2.特徴ある機能
「SITE」は操作画面も徹底的にシンプルにした。
一方、図面や写真を「通話しながら」共有することができたり、指で触った場所が相手にも表示されたりなど、資料を共有し、指示・確認することができるなど、十分な機能を備えている。
 
3.100名まで無料
ゲストとしてアプリユーザーを最大100名まで無料で招待することができる現場情報共有ツールは「SITE」だけだ(2021年6月末現在)。
特に、スマホで連絡を取ることが主となる現場をはじめ、クライアントへの報告用アプリとして活用するのに適している。
また、現場の状況を写真でアップすれば、工事の進捗を知らせることができる上、出来上がっていく様子を届けることも可能。
さらにツールはその場でアプリをダウンロードするだけで、すぐに案件に参加してもらうことができるため、手間もほとんどかからない。
 
 
■問い合わせ先
株式会社CONIT
https://www.conit.site

このページの先頭へ




テラグループは、建築業界のDXを推進すべくテラDXソリューションズ株式会社(本社:東京都新宿区、社長:徳重 徹)を新たに設立し、施工管理ソフト「テラ施工管理」をリリースした。
 
 
テラ施工管理
 
 
■特長
「テラ施工管理」は、職人が簡単に使えるよう、すでに普及しているトークアプリのような作りで、直感的に操作できるよう開発されている。
また、期間限定なく、データ容量も含め完全無料のソフト。
「テラ施工管理」はトレーニングや講習を受けることなく、ダウンロードしたその日からすぐに使用できる。
現場の職人に不要な手間をかけることなく、必要な機能のみで簡単で使いやすいことが特長。
 
■主な機能
1.トーク機能
各工事現場の関係者のみ参加可能なトークグループを作成できるため、現場ごとに工事の進捗や図面や写真などの情報を共有し、管理することができる。
 
2.掲示板機能
トーク内容の中から重要事項を選択し、掲示板に貼り付けることが可能。
工事現場の作業もすぐに確認することができるとともに、見逃し、現場の言った言わないといったトラブルを防止。
 
3.写真管理機能
工事現場、作業ごとの写真の整理を簡単に行える。即座に簡単に確認したい写真を見つけ、確認することができる。
 
4.位置情報共有機能
工事現場の職人がどこにいるのかを簡単に把握し、管理することができる。
 
 
■問い合わせ先
テラDXソリューションズ株式会社
https://sekoukanri.terra-dx.co.jp/
 

このページの先頭へ




前の10件

最新の記事5件

カテゴリ一覧

バックナンバー

の特集記事資料館フィード